「LINE ビジネスコネクト」はAPIの利用と、外部データとの接続によってOne to Oneおよび双方向コミュニケーションを実現する。言い換えると、LINE ビジネスコネクトを活用したソリューションこそ、LINEユーザーとの新たなコミュニケーション実現に一役買うものだ。今回、LINE ビジネスコネクトのプラチナパートナーであるデジタルマーケティングの支援を行うデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）に取材し、LINE活用の可能性と詳しい事例を聞いた。
LINEユーザーとOne to Oneコミュニケーション
LINEは、若年層の利用イメージが強いながら、実際は中年層やシルバー層も含めて各年代層に万遍なくリーチするプラットフォームだ。国内の月間アクティブユーザー数は6,800万人（LINE社調べ2017年3月時点）と、生活者には欠かせないツールともいえる。
だからこそ昨今は、企業と生活者をつなぐLINEを舞台にしたマーケティング施策に注目が集まっている。だが、一体どうすればいいか？ その突破口となる一つが、2014年から開始したLINE ビジネスコネクトだ。
「年齢層の偏りがなく国内人口をLINEほどカバーするプラットフォームは、他に存在しません。従来のLINE公式アカウントでは、友だち登録したユーザーへのメッセージは一斉配信に留まっていましたが、ビジネスコネクトは一人ひとりのユーザーにあわせたコミュニケーションが可能です。この点がBtoB、BtoC問わず、弊社に支援のご相談がつきない背景です」（永井氏）
ソリューションサービス本部 ソリューションセールス部長 永井 将史氏、
メディアサービス本部 メディアセールス局 第三メディア部 アカウントディレクター 星 拓磨氏
DACは、LINEとの関係性の強さを背景に、LINE ビジネスコネクトにもいち早く対応。それを裏づけるように、LINEが開始した「LINE ビジネスコネクト パートナーアワードプログラム」において、優れた導入実績を挙げたパートナー最上位2社だけが認定された2017年度のプラチナパートナーの1社でもある。
「LINEビジネスコネクトが発表された2014年2月から、弊社では早速連携のための開発に動き、ツール連携してきました。それがビジネスコネクト対応メッセージ管理・配信ソリューションDialogOne（ダイアログワン）です」（星氏）
LINEのビジネス活用を支援する「DialogOne」
LINEからAPIが提供される一方で、LINE ビジネスコネクトを導入するには、メッセージ配信用のシステムや連係システムにあわせた自社開発を行うか、ソリューションを用意する必要がある。その点で、DialogOneはLINEへのOne to Oneコミュニケーションが可能になるだけでなく、アンケート機能や、セグメント別配信機能を備える。
「DialogOneを利用するとLINE上のデータを蓄積できるので、各個人にあわせたOne to Oneマーケティングが実現しやすくなります」（星氏）
DACのDialogOneは2014年からの3年間で31社の導入実績を持つ。これは、パートナー全体の施策数の約34％を占めるほど、豊富な実績を出しているのも特徴だ。
「DialogOneの特徴は業界業種、企業規模を問わずご利用いただけること。精鋭となるエンジニアを20名以上配備し、導入企業様それぞれのニーズにあわせてカスタマイズ提供できることが他社にない強みです」（永井氏）
磐石な技術力を背景に、DialogOneを通じてLINEで取得したユーザーデータが蓄積されていくというわけだ。
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遠藤 義浩（エンドウ ヨシヒロ）
フリーランスの編集者／ライター。奈良県生まれ、東京都在住。雑誌『Web Designing』（マイナビ出版）の常駐編集者などを経てフリーに。Web、デジタルマーケティング分野の媒体での編集／執筆、オウンドメディアのコンテンツ制作などに携わる。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社
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