Criteoは7月31日、2017年度デジタルマーケティングレポートを発表した。同レポートは、企業のネット広告業務の担当者および、管理、事業開発、総務、営業、情報システム、販売管理・マーケティング、広告・宣伝部門者、計570名以上を調査対象者とし、オンライン広告運用の実態を明らかにするとともに、昨今のデバイス事情を踏まえながら、デバイス間の動きを正しく測定することの重要性を伝え、今後のマーケティングに役立てることを目的としたものだ。
最も広告費が投下されているのはリスティング
オンライン広告について、種類別の広告費の比率を見てみると、リスティング広告が約14％と最も多く、次いで、純広告、リターゲティング広告、ソーシャルメディア広告が僅差で続いた。
リスティング広告とリターゲティング広告に対し特に費用対効果の高さを実感
オンライン広告の費用対効果（ROI）について広告の種類別に調査したところ、「リスティング広告」については全体の56.7％が「高い・やや高い」と回答。「リターゲティング広告」についても全体の53.0％が「高い・やや高い」と感じており、純広告やソーシャルメディア広告を大きく上回っている。
オンライン広告に期待していることは？
オンライン広告におけるマーケティング目標については、従来の広告の役割である「ブランド認知度の向上」を挙げるひとが7割以上となった。続いて、クリック率またはコンバージョン率の向上が57.1％、広告費の無駄や非効率性の削減が54.0％と、いずれも5割を超えており、この3つが他を大きく引き離す結果となった。
クロスデバイスでの購入プロセスが加速
デバイス単位の測定では、実際には同じユーザーが別のデバイスを使って訪問している場合でも、1回の訪問で購入したと誤認されることがある。今回Criteoは、デバイス単位ではなくクロスデバイス活用を加味したユーザー単位の効果測定を適用するとどうなるかを調査。その結果、購入プロセスはデバイス単位での測定結果よりも41％多くなることがわかった。
クロスデバイス対応で効果の上昇、約7割が実感
クロスデバイスでのユーザー行動の可視化に取り組んでいるマーケティング担当者に質問したところ、約7割が直近2年間でオンライン広告の効果が上昇したと答えており、可視化できていないとしたマーケティング担当者よりも高い効果を実感していることがわかった。
また、クロスデバイスでのユーザー行動データを可視化できていない理由の上位には、「複雑すぎる」「実施のための必要条件が揃っていない」「簡単に実施できるマーケティングテクノロジーを使用していない」などが挙げられていた。
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