SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

イベントレポート

次世代化したA/Bテストの今/ニューヨーク・タイムズのデジタル収益倍増への挑戦

 2017年10月17日~19日の3日間、Optimizely社主催による世界最大のA/Bテストイベント「Opticon 2017」がラスベガスで開催された。世界中から1,000人を超えるA/Bテストユーザーが集った、同イベントをレポートする。

世界最大のA/Bテストイベント「Opticon 2017」開催

 Optimizely社は、2017年10月17日~19日の3日間、「Opticon(オプティコン) 2017」をラスベガスで開催。IBMやAccenture、ニューヨーク・タイムズ、BBC、Gapをはじめとする、先駆的なA/Bテストユーザー達が集い、同イベントで各社の取り組みを紹介した。

 米国ではすでに、ユーザーエクスペリエンス改善は競合競争のキーであり、もはや中長期的計画ではなく今解決しなければならない課題という意識が高まっている。そして、そのソリューションとなるA/Bテストを含む実験も注目を集めている。

 同イベントの主催企業であるOptimizely社からも、実験の重要性・ニーズが年々高まっていること、そしてニーズに応えるべく開発された実験プラットフォーム「Optimizely」の新機能が紹介された。

Optimizelyのユーザー企業

次世代化したA/Bテスト、ビジネスの意思決定における重要な要素に

 「”A/BテストとはWebサイト上のボタンの色を変更しコンバージョンを改善するツール”というイメージは過去のものだ」とOptimizelyの共同創業者 兼 エグゼクティブチェアマンのダン・シロカー氏は述べる。

 現在、A/Bテストの適用範囲はサーバーやクロスデバイス、アプリ、オフラインデータ活用など大きく広がり、あらゆるチャネルでユーザー行動に応じてアクションを起こし反響を計測することが可能になった。実験によってユーザー行動をより広く深い理解することができるようになったことで、ビジネス上の意思決定における重要な要素として実験が活用されるようになったのだ。

Optimizely 共同創業者 兼 エグゼクティブチェアマン ダン・シロカー氏

 Amazonをはじめとした世界的なデジタルリーディングカンパニーは、既に実験を組織に定着・活用し、実験から独自の知見を深め、さらなる成長へと向かい前進している。この証拠として、Amazonの創設者兼CEOであるジェフ・ベソス氏による有名なコメントがシロカー氏によって紹介された。

「Amazonの成功は、1年、1ヵ月、1週間、1日のうちに何回の実験を行うかにかかっている」 ―ージェフ・ベソス

 実験がビジネスの意思決定に活用されるようになったことや、ニーズの高まりに比例して、実験ツールが提供する機能も変化している。「Optimizely」の初期から提供されているA/Bテスト「Web Experimentation」やWebパーソナライゼーション「Web Personalization」はGUI経由でWebページを疑似的にJavaScriptで書きかえ、ユーザーエクスペリエンスを変化させるものだった。しかし2016年にリリースされたサーバーサイドテスト「Full Stack」は大きく性質が異なる。

 実験を、よりマルチチャネルへ、よりダイナミックにという現在のニーズが反映された「Full Stack」はC#やJava、Pythonなど、主要なプログラム言語上で実験を稼働させるツールだ。サーバー上でのサーバーサイドテストはもちろん、モバイルや店舗端末、iOT機器など、あらゆるデバイスにおける、よりダイナミックな実験を行うことが可能になった。

 たとえば検索や購入会計処理などのアルゴリズムテスト、システムパフォーマンスの比較テスト、さらにモバイルやiOT機器でのユーザーエクスペリエンス改善など、以前は実験がまったく不可能か非常に難しい領域やチャネルおけるダイナミックな実験が、「Full Stack」を利用することで可能になるのだ。

会員登録無料すると、続きをお読みいただけます

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

次のページ
2020年までにデジタル収益を2倍に、ニューヨーク・タイムズの挑戦

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
イベントレポート連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

宮原 千彰(ミヤハラ チアキ)

株式会社イー・エージェンシー データ☓カイゼン部所属。お客様のマーケティング実験・A/Bテストの促進をサポート。海外ベンダーとのコミュニケーション窓口も担当。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2017/11/02 06:50 https://markezine.jp/article/detail/27348

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング