それでも企業は、コミュニケーション活動を続けよう

押久保：まさにエンゲージメントの問題ですね。私自身もコミュニケーションの取り方が難しいと切実に感じています。たとえば、IT系や外資系企業などデスクワーク中心の業態を皮切りに急速にリモートワークが進んでいますよね。もちろん、この状況は喜ぶべきことです。

　けれど、今本質的に社会を支えているのは、病院やスーパーマーケットなどリモートワークができない仕事の方々かも知れない。その中で、起こっている現象の一部分だけを切り取ってリモートワークを礼賛するのは、メディアとして少し違うんじゃないかという迷いがあって……。

山崎：難しい話ですよね。これは私個人の意見ですが、今この状況下でメディアが「意見を表明する」ことが、実は一番の愚行なんじゃないかと思うんですよね。

　オフィスに出勤すべきか、休日に外出すべきか、子どもを保育園に預けるべきか……こうした一つひとつの行動について、何が正解かなんて誰も言い切れない。なぜなら、みんなそれぞれ、そうせねばならない事情を抱えているから。

　こういう時メディアが「こうすべき！」って煽ったって、誰も幸せにならない。「こういう視点もある」「その時あなたはどう思う？」と、ものごとの見方を提示する中立的なスタンスが好ましいのではないかなと僕は思います。様々な視点や可能性を提示することが、まさに「メディア」としての本来のあり方なのではないでしょうか。

古市：広告主の視点では、時間ができた顧客も多いと思うので、いつもと路線を変えた形でもよいのでコミュニケーションを継続して消費者との関係性を絶やさない方が良いはずです。

山崎：仰る通りです。当社を含めてコロナの影響をそれほど受けていない企業は、今コミュニケーション活動を続けることは社会貢献の一つになると捉えた方がいい。今までと同様のビジネスをできるからこそ、オンラインイベントにもスポンサードしたいし、マーケティング予算を投下することで経済を回したい。そう考えています。

古市：こういう状況だからこそ、リアルとデジタルを対立関係と考えずに、協調・共生していくアイデアが出てくるのではという期待もできますよね。当社もそのための架け橋になるべく、ad:tech tokyo公式チャンネル「ad:chan」など新しい取り組みを仕掛けています。

押久保：世の中の前提が変わりつつある今、新しい挑戦はこれまで以上に歓迎されるでしょう。3月のMarkeZine Dayもライブ配信で行いましたが、これからもどんどんメディアとしての新しい価値の提供の仕方を提案していきたいと思っています。山崎さん、古市さん、本日はありがとうございました。