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ヤフーのデータが明らかにする、コロナ禍での対応に成功した不動産企業の特徴とは

某建材・設備機器メーカー担当者が語る、オンライン化の重要性

坂本:新型コロナウイルスによる変化にいち早く対応した、とある建材・設備機器メーカーの事例をお話ししたいと思います。従来は、ショールームなどオフラインの接点に誘導する営業がメインでしたが、新型コロナウイルスの影響からショールームでの営業は自粛に。

 打撃を受けた一方で、新型コロナの自粛以降WebサイトのPV数は伸びているといいます。その要因の1つが、VRコンテンツの需要増加です。このメーカーでは、新型コロナウイルスの流行前からVRコンテンツをWeb上に用意していましたが、あまり反応がなく、そこまで目立つ位置に配置していませんでした。

 しかし、新型コロナウイルスの影響を受けてPVが急増。そこで、配置をトップページの中でも見やすい位置に変更し、オンライン上の受け皿を確立。その他にも、巣ごもり需要でお庭周りをはじめとしたエクステリアのPVが増加し、ユーザーのニーズに対応することができたのです。

 また、一部の問い合わせに対して始めたオンライン電話相談も、好調だと聞いています。オフラインへの誘導が難しい今、簡単に自宅から相談ができるオンラインでの対応が、ユーザーからも感謝されているそうです。

 あくまで一例ですが、様々なオンラインの受け皿を用意して、Withコロナ、Afterコロナを見据えた体制作りができるか否かが、今後の事業成果にも関わってくると思います。

不動産業界で取り組んでいること

MZ:先ほどの事例はお客様が自ら取り組んだ事例だと思いますが、ヤフーとして現在不動産業界に対し、どのような提案をしているのでしょうか。

坂本:今現在は、カスタマージャーニーの変化を見越して、企業ごとに勝ち筋を模索しながら提案をしている段階です。

 不動産企業では第2波のリスク管理もしながら、今後新型コロナウイルスが流行する以前とは変化するであろう、ユーザーの検討行動を踏まえた、新たな勝ちパターンの創出が求められます。

 そのためヤフーでは、短期的な戦略として広告のキーワードや広告文の見直し、中長期的な戦略として、先ほどの事例のようなWeb上でのコンテンツを用意して、受け皿を作り込むことを提案しています。

 検索キーワードはユーザーのニーズを表すため、日々検索数が変化します。実際、新型コロナウイルスについて大きく騒がれていなかった1月と今現在では大きく異なっており、状況を捉えたキーワードを常に取捨選択していく必要があります。

 そのため、配信レポートを確認しながら、必要なキーワードは都度追加をしていく。そして、その変化からニーズを読み解き、広告文も変えていくようアドバイスしております。

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今後求められるのは生活者の第一想起になること

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この記事の著者

丸山 真希枝(マルヤマ マキエ)

フリーライター。IT・Web業界を中心に100社以上のボードメンバーへの取材を行う。起業・マーケティング・クリエイティブなど幅広いトピックスを担当。趣味はヨガと瞑想。体幹と柔軟性を強化中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2020/06/22 10:00 https://markezine.jp/article/detail/33592

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