“グレート・インドア”に寄与する商品が好調

　次世代マーケターのためのコミュニティ「0 to Loyal～ゼロ トゥ ロイヤル」のWebセミナー、第3回はビジョナリーホールディングス執行役員　デジタルエクスペリエンス事業本部　本部長／ECエバンジェリストの川添 隆氏を迎え、以下の3つのテーマでディスカッションが展開された。

【1】Eコマースの見直しと再評価
【2】非接触経済の可能性
【3】試されるブランドパーパス

　これらのテーマは、コロナ禍においてチーターデジタル ジャパン副社長兼最高マーケティング責任者の加藤希尊氏が十数名のCMOと対話し、今後の可能性として浮かび上がった課題の一部だ。

　最初のテーマであるEコマースの見直しについて、加藤氏は米国のオムニチャネルに関するデータを提示する。それによると、オフラインの販売が急降下する中、4月の最初の週のオンライン売上は、1月の平均値に比べると233％も伸びていた。売れ筋も“グレート・インドア”と言われる、快適な自宅生活に役立つWebカメラやパジャマ、ペット用品やお菓子の材料、ゲームなどが人気だったようだ。

外出自粛中、メガネスーパーの売上を支えたサービスは？

　では、川添氏がECとオムニチャネル推進を主導しているメガネスーパーでは、この時期どのような変化があったのだろうか。川添氏は「数年前から提供しているコンタクトレンズの定期便が奏功した」と話す。EC上でだけでなく、日頃から店舗でも案内していたこともあり、外出自粛が続く中でも安定的な売上を確保していたそうだ。

　また、同社ではコロナ禍以降も「メガネやコンタクトレンズ、補聴器は生活必需品である」との考えから、一部を除いて店舗営業を継続していた。その傍ら、ECではまとめ買いの訴求をしたり、店舗とECの両方を活用している顧客にはアプリの利便性を案内するなど、これまでの活動をさらに強化したそうだ。こうした対応について加藤氏は、「平時から複数のオプションを用意していたからこそ、変化への対応が速かった」と紐解く。

　そして川添氏は、Webセミナーのタイトルに掲げた「店舗が閉まればECが伸びるわけではない」のメッセージに触れ、店舗のロスをECだけで補うのは簡単ではないことを強調した。

　「たとえば店舗の休業の影響が大きかったアパレル業界を見てみると、3、4月時点で前年比40～50％になるなどかなり苦しい状況です。EC全般の数字を見ると全体的に20～30％伸びていますが、アパレルのEC化率は15％程度なので、それが2割伸長しても全社では3％しか補完できない計算になります」（川添氏）