SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

新着記事一覧を見る

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』

Googleが撤退した分野こそ、ビジネスチャンス

 米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたベストインクラスプロデューサーズ発行の『BICP MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載、今月はGoogleの事業動向にフォーカスを当てた。Googleがキッパリと示してくれる姿勢から、自社事業にも繋がるシグナルを見出したい。

※本記事は、2022年11月25日刊行の『MarkeZine』(雑誌)83号に掲載したものです。

Googleがトライ&キャンセルしてきた事業の歴史

 どんな大企業でも、スタートアップでも「一勝九敗」の連続なのは承知の上。それでも企業は、シードラウンドから自社投資で成長したり、M&Aで他社事業を吸収したりしながら成長を繰り返す。ホールディングス機能を保持する親にまで成長したGoogle母体でも同様だ。

 Googleの最も顕著な成長トライアルのM&Aは、2006年の約2,000億円(16.5億ドル*)で買収した「YouTube」と、その翌年2007年に約3,700億円(31億ドル*)で買収した「DoubleClick」だった。その後、何か新しい事業や柱が登場しただろうか。あれから約16年、である。

 Googleがその事業で世界に貢献した偉大な功績を尊重しつつ、そのGoogleが未だにうまくいっていない事業を筆者が挙げるとすれば、以下の2つ。

  1. 大赤字を広げている「クラウド事業」(2022年通年での赤字は約4,000億円級)
  2. 広告の王道である「テレビ広告(CTV広告、プレミアム番組に寄り添う広告)」

 Googleをいじめるわけではないが、巨人Googleの外堀と内堀を意識して見ていると、彼らの目指している方向や体質などを理解できて、読者の事業の指針に役立つだろう。下記「Googleが撤退した(取りやめた)事業」を筆者の任意抽出で並べてみた。覚えているだろうか、「Google+」は2019年に、「Google Hangout」は「Google Chat」へ統合して2022年5月にサービスを終了している。

Googleが撤退した事業リスト

2021年(カッコ内は登場年)

  • GoogleToolbar(2000年)
  • GoogleBookmarks(2005年)

2020年

  • GoogleCloudPrint(2010年)
  • GoogleStation(2015年)
  • GoogleFiberTV(2010年)

2019年

  • ChromecastAudio(2015年)
  • GoogleAllo(2016年)
  • Google+(2009年)
  • GoogleURLShortener(2009年)

その他

  • Picasa(2002年)
  • GoogleTV(2010年)
※ Wikipedia「List of Google products」より抜粋
この記事はプレミアム記事(有料)です。ご利用にはMarkeZineプレミアムのご契約が必要です。

有料記事が読み放題!MarkeZineプレミアム

プレミアムサービス詳細はこちら

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラスをご契約の方は
・こちらから電子版(誌面)を閲覧できます。
・チームメンバーをユーザーとして登録することができます。
 ユーザー登録は管理者アカウントで手続きしてください。
 手続き方法の詳細はこちら

次のページ
Googleの不得意分野に、自社事業のチャンスが

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

榮枝 洋文(サカエダ ヒロフミ)

株式会社ベストインクラスプロデューサーズ(BICP)/ニューヨークオフィス代表
英WPPグループ傘下にて日本の広告会社の中国・香港、そして米国法人CFO兼副社長の後、株式会社デジタルインテリジェンス取締役を経て現職。海外経営マネジメントをベースにしたコンサルテーションを行う。日本広告業協会(JAAA)会報誌コラムニスト。著書に『広告ビジネス次の10年』(翔泳社)。ニューヨーク最新動向を解説する『MAD MAN Report』を発刊。米国コロンビア大学経営大学院(MBA)修了。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2022/12/15 09:30 https://markezine.jp/article/detail/40663

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング