「広く網を張る」認知施策の限界──インストリーム広告が促すユーザーの態度変容
MarkeZine編集部（以下、MZ）：ユーザーの動画視聴がスマホからコネクテッドTV（インターネット接続機能のあるテレビ）へと拡大する中、企業の認知施策における課題をどう捉えていますか。
赤尾関（LINEヤフー）：LINEヤフー広告の強みは、日本全国に広がる圧倒的なユーザー数にあります。これまでもYahoo! JAPANのトップページや各種サービスに掲載される、認知獲得を目的としたディスプレイ広告や、Yahoo!検索の検索結果に表示される、購買・申し込みなどの成果獲得を目的とした検索広告を提供し、多くのユーザーに広告を届けられる環境を築いてきました。
その中でも動画広告は、商品やサービスの魅力を印象的に伝え、認知から購買・申し込みまで一貫して行動を後押しする手段としてニーズが高まっています。実際に広告主からも、動画を活用した広告施策に関するご相談が増えてきました。
一方で、従来のインストリーム広告（動画の前後や途中に流れる広告）は、「流して終わり」になりがちで、広告接触後の検索や購買へ十分につなげきれないことに歯がゆさを感じていました。
浅野（電通デジタル）：広告主も「単に動画でたくさんのユーザーに認知してほしいだけでなく、その先の行動まで起こしてほしい」というのが本音です。
OTTメディア（インターネット動画配信サービス）は、テレビCMのように幅広い層へリーチできる一方で、デジタル広告ならではの精度の高いターゲティングも可能です。多くの人に届けながら、関心の高い層へ効率的に訴求できることから、単なるリーチや視聴完了にとどまらず、態度変容や実際の行動にもつながっています。
MZ：従来の認知施策には限界が見えてきている、ということでしょうか。
赤尾関（LINEヤフー）：ユーザーの興味関心が多様化する現代において、ただ広く網を張るだけの施策は届きにくくなっています。また、動画広告の効果検証がインプレッション数や視聴完了率にとどまったことも「認知施策は成果を感じづらい」と言われてきた要因です。
浅野（電通デジタル）：だからこそ、詳細なデータを掛け合わせてターゲットの解像度を高め、広告配信後どれだけアクションが増えたのかまで検証できる設計が求められています。関心度の高いユーザーに的確に届けることは、ユーザーには有益な情報となり、広告主には成果につながる双方に意味のある広告体験になります。
LINEヤフーのデータが動画に活きる「LINEヤフー インストリーム広告」の強み
MZ：認知施策は成果を感じづらいという課題を解決するのが、「LINEヤフー インストリーム広告」ですね。独自の強みを教えてください。
赤尾関（LINEヤフー）：本広告は、最後まで視聴する形式の動画広告で、平均視聴完了率は94％（2026年8月現在）と高いメッセージ到達力を誇ります。さらに大きな特長となるのは、LINEヤフーが保有するさまざまなサービスから蓄積された1st Partyデータ（企業が自社で収集・保有する顧客データ）を掛け合わせられる点です。
たとえば、LINEヤフーが提供する「データマーケティングソリューション（DMS）」を活用すると、特定の映画を検索したユーザー群に共通する興味関心をはじめ、Yahoo!ショッピングにおける併買傾向や、Yahoo!ニュースでの関心トピックなどを、詳細に分析・可視化できます。
そして、この可視化された項目はターゲティングの条件として利用可能です。単に「サイト訪問者に再アプローチする」という従来のリターゲティングにとどまらず、「特定タレントのニュース閲覧者」「特定カテゴリの購買者」といった高い解像度でターゲットを捉えられるのが大きな強みです。
配信後は、広告によってブランドの認知度や好意度がどれだけ高まったか、商品名やブランド名の検索がどれだけ増えたかに加え、購買や来店への効果まで多角的に検証できます。「分析、ターゲティング、効果検証」までを一気通貫で行えることが、最大の強みです。
