パートナーシップで拓く、認知から行動・CXまでを1つのIDでつなぐ未来

MZ：LINEヤフーと電通デジタルは、日々どのようにターゲティングの再現性を高めているのでしょうか。

赤尾関（LINEヤフー）：LINEヤフーが保有するデータやターゲティングメニューは多岐にわたるため、「種類が多すぎてどう組み合わせるべきか迷う」というお声をいただくこともあります。たとえるなら、豪華なビュッフェで料理を選ぶようなものです。どれほど豊富な選択肢があっても、目的に合わない組み合わせでは、その良さを十分に生かすことはできません。だからこそ、広告主の課題や届けたいユーザー像に合わせて、適切なデータやターゲティング手法を選び、組み合わせるノウハウが重要になります。

　そこで私たちは、電通デジタルとプランニングの初期段階から密に連携し、事前ユーザー分析である「最適セグメント分析」を共同で実施しています。たとえば、特定のアパレルブランドを検索した女性ユーザー層が、ほかにどのようなキーワードを検索し、Yahoo!ニュースで何を閲覧しているのか、さらにYahoo!ショッピングで購入している商品などを分析しその特徴や関心を可視化します。

　こうして得られたインサイトに、電通デジタルが持つプランニングの知見を掛け合わせ、広告主の課題に合ったターゲティングを設計しています。届けたいユーザー像が明確でない場合でも、データをもとに対象となるユーザー層を具体化し、ターゲット設計に落とし込むことができます。

MZ：こうしたデータ分析と両社の知見を掛け合わせた取り組みを、今後どのように発展させていきたいと考えていますか。マーケティングの未来も含めてお聞かせください。

浅野（電通デジタル）：LINEとヤフーの経営統合から年月が経ち、共通IDを軸としたデータ連携が、よりスムーズに進化しています。ユーザーにとっても「この広告や動画があるから、自分にとって有益な新しい情報に出合える」と感じてもらえるような広告体験を創出していきたいと考えています。

　今後は、国内電通グループ独自のデータ連携・分析基盤を活用し、テレビ視聴データとの連携を推進していきたいですね。テレビCMとデジタル広告が同じ人に届いた割合や、デジタル広告によって新たに広告を届けられた人数を明らかにするなど、代理店ならではの強みを生かした効果検証を重ねながら、LINEヤフー広告のサービスの価値をさらに高めてまいります。

北島（電通デジタル）：LINEヤフー インストリーム広告に接触したユーザーの属性分析結果を、予約型広告や他の運用型広告の最適化にも活用し、広告施策全体の成果向上につなげていきたいと考えています。また、電通が提供する統合マーケティング基盤「STADIA360（※）」とのテレビ視聴データ連携を推し進め、テレビCMとデジタル動画広告の相乗効果を可視化しながら、クライアントの事業成長に真に貢献する最適なプランを提案してまいります。

赤尾関（LINEヤフー）：今後、生成AIの急速な普及に伴い、生活者の検索や検討行動がAIチャット上で完結するようになると、従来の検索ログなどの行動データが外から見えにくくなっていく可能性があります。だからこそ、認知を獲得したその先で「LINE公式アカウント」の友だちとしてユーザーとの継続的なつながりを築く発想が重要になります。

　たとえば、コネクテッドTVの画面上に「友だち追加のQRコード」を表示し、スマートフォンでのスキャンを通じて、商品購入やサービスへのエントリー、キャンペーン応募といった次の行動へつなげる仕組みも考えられます。

　こうした取り組みの可能性をさらに広げるのが、電通、電通デジタル、LINEヤフーの3社で発足した「SynWA project」です。LINE公式アカウントやYahoo! JAPANの検索・購買などのデータに、電通グループが保有・連携するテレビ視聴やアンケート調査などのデータ、さらに企業が保有する1st Partyデータをプライバシーが保全されたセキュアな環境下で掛け合わせることで、顧客像をより深く捉え、その分析結果をマーケティング施策の立案から広告配信まで一気通貫で生かすことができます。

　広告を見てもらうだけの認知施策にとどまらず、認知から行動、さらには購買後のコミュニケーションやLTVの向上までを一貫してつないでいく。こうした新しいマーケティングの仕組みを、豊富なデータ分析・コンサルテーションの知見を持つ電通、電通デジタルとともに、さらに発展させていきたいと考えています。

MZ：最後に、改めてインストリーム広告について、今後どのような課題を持つ広告主や代理店に活用していただきたいかをお聞かせください。

赤尾関（LINEヤフー）：最低出稿金額が緩和されているため、動画広告に初めて取り組む企業でも非常にチャレンジしやすい環境が整っています。

　特に、すでにLINEヤフーの検索広告やディスプレイ広告をご活用いただいている企業であれば、そこで蓄積された検索データや実績のあるターゲティングをそのまま動画施策へ転用することが可能です。まったく新しいプラットフォームでゼロから始める必要はなく、既存の取り組みの延長線上で手軽に展開していただけます。

　万が一成果が出にくかった場合でも、詳細な分析レポートでしっかり原因を特定し、次の改善へ生かすことができますので、まずは気軽に試していただきたいですね。