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テクノロジーを取り入れ再興するアパレル業界を特集/定期誌『MarkeZine』第27号

2018/03/26 13:00

 昨今アパレル業界の不振は根強く、多くの企業で苦戦が続いています。そんな中で、テクノロジーとデジタルを活用し、顧客のニーズを掴んで先手を打っている企業に陰りは見えません。

 定期誌『MarkeZine』第27号(2018年3月号)では、積極的にテクノロジーを取り入れ事業を成長させているアパレル系企業に注目。「テクノロジーで再興するアパレル業界」を特集します。

 特集はメガネスーパーの川添隆氏によるオムニチャネル化を実現する体制作りの解説から始まり、ライフスタイルアクセントが繰り出すブランド・Factelier(ファクトリエ)の応援経済という考え方、そしてネットで顧客と直接売買するオンラインSPA(製造小売業)で注目を集めるFABRIC TOKYO(ファブリック トウキョウ)の戦略に、アパレル業界再興のヒントを探ります。

 また、巻頭にはパナソニック コネクティッドソリューションズ社の山口有希子氏が登場。事業戦略と密接に結びついたマーケティングのあり方についてお話をうかがいました。

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定期誌『MarkeZine』第27号(2018年3月号)

定期誌『MarkeZine』第27号(2018年3月号)

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巻頭:経営と密接なマーケティングこそ真価を発揮できる

経営と密接なマーケティングこそ真価を発揮できる

「経営と“握って”いないマーケターはつらい。いい仕事ができません」と語るのは、パナソニックがBtoB事業に注力するために立ち上げた社内カンパニー、コネクティッドソリューションズ社の山口有希子氏。

 エンタープライズマーケティング本部 本部長に就任した山口氏は、パナソニックが変わっていこうとする本気度を入社前に感じたと話します。働き方改革はもちろん、顧客視点でBtoB事業を進めるために経営層がマーケティングを重視していることに共感したそうです。

 3月に100周年を迎えた同社が、次の100周年を見え据えてマーケティング中心で動き出したことは、多くの企業にとって印象的に映るのではないでしょうか。本記事で、一連の取り組みについて山口氏にうかがいます。

特集:アパレル企業のオムニチャネル化を成功に導く方策

アパレル企業のオムニチャネル化を成功に導く方策

 Web接客ツールや決済サービスなどECやオムニチャネル化のための様々なツールが登場していますが、まだ手をこまねいているアパレル企業が大半だと指摘するのが、メガネスーパーの川添隆氏です。

 川添氏は店舗と自社ECを含めたブランド育成の観点をもってオムニチャネル化を進めるべきだとし、オムニチャネル完成への5つのステップを解説。いきなりテクノロジーを導入するのではなく、セット販売なら販売日とキャンペーンを同期させる、店舗とECが同じタイミングで追加生産するなど、まず土台を作るべきとのこと。

 魔法の杖のように語られがちなECやオムニチャネルは、しかし既存店の苦境を喰い止めるほどのインパクトは作れません。本記事を参考に、販売手法や在庫・MD(マーチャンダイザー)、そして集客という3つの成長要素をしっかり押さえることから始めてみてください。

特集:“応援経済”の時代を味方につけたファクトリエの挑戦

人は応援したいものにお金を払う “応援経済”の時代を味方につけたファクトリエの挑戦

 熱狂を生み出すにはオリジナリティ、極端さ、明快さが重要で、さらに熱狂の先に日本のもの作り文化を残していくことを目指している――縫製工場と直接契約してEC販売を行っているFactelierの山田敏夫氏が語る言葉には、「いいものを長く使ってもらうために作り続ける」という理念が通底しています。

 山田氏が1人で始めたFactelierは、クラウドファンディングで資金を集めるなど少しずつ「応援したい」と思ってくれる人が増えていき、知名度が上がっていったそうです。そうしたあり方を、山田氏は応援経済の時代と呼びます。

 Factelierの店舗にはレジがなく、気になる商品はECで買ってもらう仕組みに。店舗はむしろ交流会や企画展、トークショーなどイベントスペースとして活用、そこから熱狂が生まれているそうです。山田氏は、顧客と深くコミュニケーションすることが応援経済の要だと話してくれました。

特集:オンラインSPAの雄「FABRIC TOKYO」の勝算

ミレニアル世代の共感を呼ぶブランドづくりを オンラインSPAの雄「FABRIC TOKYO」の勝算

 クラウドに自分の体型の採寸データを保存しておき、ほしいときにオーダーメイドで服を注文できるサービス「オンラインSPA(製造小売)」がアパレル業界で注目を集めています。日本でこのサービスを取り入れて成長しているのがFABRIC TOKYOです。

 同社の森雄一郎氏は「世間の流行やトレンドに振り回されず、自分らしい生き方で、その生き方に合う服を提供していく」と強調。特に若年層は信頼すべきものを自分で考え追求する傾向にあるため、同社では価格の理由や生産過程をオープンにし、理念に共感してもらうことを重要視しています。

 森氏は既存のアパレル企業が変われない理由を、テクノロジーへの理解の遅さ、そして価格設定に関わる生産過程をブラックボックスにしてしまっていることを挙げます。いままでのやり方を忘れ、まず顧客を見る必要があるという言葉は、アパレル企業に限らず胸に留めておきたいものです。

『MarkeZine』第27号(2018年3月号)目次

Insight(巻頭インタビュー)

経営と密接なマーケティングこそ真価を発揮できる
 パナソニック コネクティッドソリューションズ社 山口 有希子

Feature(特集) テクノロジーで再興するアパレル業界

アパレル企業のオムニチャネル化を成功に導く方策
 メガネスーパー 川添 隆

人は応援したいものにお金を払う “応援経済”の時代を味方につけたファクトリエの挑戦
 ライフスタイルアクセント 山田 敏夫

ミレニアル世代の共感を呼ぶブランドづくりを オンラインSPAの雄「FABRIC TOKYO」の勝算
 FABRIC TOKYO 森 雄一郎

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