※本記事は、2021年2月25日刊行の定期誌『MarkeZine』62号に掲載したものです。
メディア接触時間 デジタルが過半数を占める
2020年はコロナショックにより社会情勢や経済活動に大きな変動が起き、現在もその影響が続いている。先行きが不透明な時代において、企業のマーケティング活動はどのように変わっていかなければならないのだろうか。MarkeZine編集部がデジタルインファクトと共同で実施した『マーケティング最新動向調査 2021』から、2020年のマーケティングをめぐる注目トピックを紹介する。
総務省が2020年5月に発表した『令和元年 通信利用動向調査』によると、2019年のインターネット利用率が89.8%となり、前年から10%も上昇した。さらに、全メディア接触時間におけるデジタルメディアが占める割合がはじめて半数を超えたことが、博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所がまとめた『メディア定点調査2020』によって明らかとなった(図表1)。
東京地区における1日あたり(週平均)のメディア接触時間は411.7分、そのうちデジタルメディア(パソコン、タブレット端末、携帯電話/スマートフォン)の合計接触時間は212.5分で全体の51.6%に。特に10代と20代では他のメディアを抑えて携帯電話/スマートフォンの接触時間が圧倒的に多い。一方で、50代と60代ではまだテレビの接触時間が多数を占めている。ただし、テレビ端末をインターネットに接続した状態で利用する「コネクテッドテレビ」も浸透しつつある。
本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査 2021』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。