気づかざる視聴率の影響度

　「Nielsen視聴率騒動」と「NetflixとDisneyの広告枠参入」という対岸の出来事は、日本で起こり得る動向のシグナルだ。

　CTVを含めた「テレビ視聴率」は今後、YouTubeやSNSでのマーケティング効率数値との連動や、百貨店やスーパーでの売上数値との連動にとどまらず、EC上での取引、ブランドリフトなどにも大きく影響してくる「見えていない、大きな取引通貨」である。現在もなおテレビ広告は、日本市場のマーケティング予算全体の「約半分」近くを占めている。にも関わらず、「オンライン統合指標がない」まま唯一取り残されている島なのだ。

　参考資料として、米国の4大テレビ局「NBCユニバーサル」がNielsenの代替社探しとして自社調査したレポートを紹介する（図表1）。

　米国のテレビ業界のテック企業120社宛てにヒアリングした、かなり貴重な資料だ。日本のテレビ局各社がここまで自社投資で調べた資料はまだ存在しない。「D2C」を共通語にした視聴データから購買や感情のデータ通貨への「大きな波」が、未開の本土島へ向けて動き出している。