“変革広報”でマーケターの課題を解決

　近年、メディア環境の激変により、今まで以上にマーケティング戦略の立て方が難しくなっている。従来のメディアプランニングでは、「テレビとデジタルをどの割合で組み合わせるか」という大枠の方針を定め、マーケティングファネルに応じて各メディアの役割を分担し、予算配分を決めるのが一般的だった。

　しかし、現在ではこの配分の方程式が崩れつつあり、「最適なメディアミックスをどう設計すべきかがわかりにくくなっている」と塩見氏は指摘する。

　マーケターも単に売上の向上だけでなく、IRの強化や人材採用のブランディング、企業のミッション浸透の促進など、求められる役割が多様化しており、多くの課題に直面している。

　加えて、ビジネスの構造も単純な「モノ売り」ではなく、統合的なソリューションを提供する形へとシフトする企業が増えた。プロダクトやサービスの高度化・複雑化が進むほど、15秒や30秒のテレビCMだけで簡潔に伝えるのは難しく、マーケターにとっても頭を悩ませる問題が増えている。

　IRや採用といった新しい領域においては、マーケティングの効果的なアプローチがまだ確立されておらず、難易度がより一層高くなっているのが現状だ。メディアの多様化とともに、人々の行動パターンも大きく変化しているからこそ、従来のマーケティングのセオリーを見直す必要があるわけだ。

　そんな中、PIVOTの豊富な番組制作のノウハウやMCのインタビュー力を活かし、視聴者に魅力的なコンテンツを届けられるからこそ、「BtoB企業が抱える『難しすぎる』『他社と同じに見える』『キャッチャーじゃない』といった課題の3つの壁を解決する手段になり得る」と塩見氏は説明する。

　「PIVOTのタイアップ番組は単なる事業紹介にとどまらず、変革を推進するリーダーや経営者の挑戦を、その情熱や人間性、ビジョンまで含めて伝えられるのが大きな価値だと考えています。PIVOTが企業の“変革広報”として、事業理解を深めるための“本質”を正しく伝えることで、ブランディングやリード獲得、採用といった様々な場面で成果を生み出しています」（塩見氏）

Helpfeel、日本ガイシなど様々な企業が活用

　たとえば、FAQシステムを提供するSaaSスタートアップのHelpfeelでは、同社の採用活動の一環としてPIVOTを活用している。社員や社長、投資家など10名以上が番組に登場し、様々な視点から企業の魅力や雰囲気、ビジョンを伝える番組を制作。結果、オーガニックでの応募が増え、半年で70名の採用につながった。

　この手法は大企業にも広がってきていて、仕事の紹介や社内の雰囲気を伝えるツールとして活用されているそうだ。また、スカウトメールに動画を添付したり、選考時の情報インプットとして活用したり、内定者に対して創業者の思いや会社のコアバリューを伝えるコンテンツとして利用するなど、採用の様々なタッチポイントで応用できるのも動画コンテンツの有用性だ。

　最近ではIRの活用も増えている。日本ガイシは小林社長が出演し、経営学者やESG投資の専門家による分析を交えて、日本ガイシの強みや可能性を客観的に伝える番組を制作。