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新体制となったビデオ広告DSPのチューブモーグル プレミアム性を担保し日本市場へさらなる攻勢

 ビデオ広告を中心としたDSPを展開するチューブモーグルが、この7月に日本のトップとしてビデオ広告の知見の厚い近藤弘忠氏を迎え、日本市場にさらに力を入れる構えだ。「日本の広告主や広告会社とともに、このマーケットを拡大したい」と語る近藤氏。就任に際して来日した米国本社CEOのブレット・ウィルソン氏、アジア担当副社長のスーザン・サロップ氏を交えて、ビデオ広告DSPの可能性をうかがった。

バイサイドに特化したビジネスでクライアントへ貢献

MZ:7月21日、株式会社TubeMogulの代表取締役社長に近藤さんが就任されたと発表されました。これまでのご経歴をうかがえますか?

TubeMogul Co-Founder and CEO ブレット・ウィルソン氏(写真左)株式会社TubeMogul 代表取締役社長 近藤弘忠氏(写真中央)TubeMogul アジア担当副社長 スーザン・サロップ氏(写真右)
TubeMogul Co-Founder and CEO ブレット・ウィルソン氏(写真左)
株式会社TubeMogul 代表取締役社長 近藤弘忠氏(写真中央)
TubeMogul アジア担当副社長 スーザン・サロップ氏(写真右)

近藤:2000年からネット広告に携わっているので、今年で業界歴は16年目になりますね。約10年ヤフーに所属した後、直近の5年間はグーグルにてYouTubeの広告セールスを率いていました。特にこの2年間は、広告会社営業部の本部長として、広告会社向けのセールスに携わってきました。

MZ:前職でビデオ広告を扱われていたら、TubeMogulのこともご存知だったのですよね。なぜ、移られたのでしょうか?

近藤:2013年にTubeMogulが日本で営業を開始したときから、もちろんその存在は知っていましたし、興味深く思っていました。

 当時は媒体の立場で、ビジネスパートナーである広告広告会社と向き合い、競合他社に差別化できる特色あるサービスを模索していました。

 クライアントにとって最適なソリューションを提供し、最終的にクライアントのビジネスを大きくすることが我々の目的だったわけですが、その点ではバイサイドに特化したビジネスを展開するTubeMogulであれば、クライアントへの貢献をさらに探ることができる。そういうポジションにある会社だと思いましたし、縁あって声をかけてもらってお二人とも話をする中で、ぜひ参画したいと考えました。

グローバルでも拡大を続けるビデオ広告市場

MZ:約半年前、アジア担当副社長のサロップさんにインタビューにお応えいただいた際、TubeMogulは日本で営業を開始して約2年でクライアントを200社にまで伸ばしていると聞きました(参考記事)。そんな成長も、参画の決め手のひとつでしょうか。

近藤:もちろん、そうですね。この半年でさらに伸び、現在は250社近くになっています。まだまだ右肩上がりですね。

MZ:日本のビデオ広告市場の伸びを、どうご覧になっていますか?

近藤:この2年ほどで、やっとビデオ広告が存在感を持ち始めたと思います。まだ、道半ばですね。これからDSPは伸びる分野であるだろうと確信していますが、中でもビデオ広告は必然的な選択肢になりつつあります。

 当社では広告掲載面の可視化にこだわり、透明性を担保しているので、これからビデオ広告を使おうとしているブランド企業のニーズにも応えられます。そういったサービスの充実も、裾野を拡大していくと思いますね。

MZ:ブレットさんにうかがいますが、グローバルでの伸びはいかがですか?

ブレット:動画でのアプローチはこれまでテレビCMがメインでしたが、やはり時代が変わってきていると感じています。消費者がオンライン、特にモバイルでビデオを見るようになっているので、ビデオ広告の市場はグローバルでも非常に拡大している最中です。

 適切なユーザーに適切なタイミングでブランディング広告を展開する、我々のDSPのビジネス機会も広がっていると実感しています。

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

押久保 剛(編集部)(オシクボ タケシ)

メディア編集部門 執行役員 / 統括編集長

立教大学社会学部社会学科を卒業後、2002年に翔泳社へ入社。広告営業、書籍編集・制作を経て、2006年スタートの『MarkeZine(マーケジン)』立ち上げに参画。2011年4月にMarkeZineの3代目編集長、2019年4月よりメディア部門 メディア編集部...

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【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2015/08/26 11:00 https://markezine.jp/article/detail/22907

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