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「売場」から「メディア」へと変貌するECサイト OMOの進展で店舗でもUGCの活用が必須に

「店舗で使うEC」とは インストアアプリの可能性

 多様化・進化し続けるレビューだが、活用の場はオンラインだけではない。昨今、店舗とEC双方を運営するコマース事業者にとって最優先課題となっているのが、OMO(Online Merges with Offline)への取り組みだ。OMOの目指すところはCXの向上。その第一歩は、オンラインで提供されているメリットを店舗にも取り入れること、すなわち「店舗でECを使うこと」とも言われている。店舗においてもレビューやQ&A、ハッシュタグといったUGCを活用する流れはもはや必然だろう。

OMO
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「ユーザーが店頭で目の前にある商品の情報を検索する行動は、もはや当たり前と言えます。その際、有用な情報として主に参照されるのがレビューです。つまり店頭で自社ECに誘導し、該当商品のレビューを見てもらうことは非常に重要と言えます。もちろん、自社ECに十分なレビュー情報を用意しておくことは欠かせません」(山崎氏)

 これは「来店客を他社ECに逃がさないための『ディフェンス』、購買の後押しやCX向上といった『オフェンス』の両サイドから求められる要件」だと山崎氏は強調する。要件を満たすには、店舗内でユーザーが商品のレビュー情報へ容易にアクセスできる環境を整えなくてはならない。その環境づくりに有効なツールとして、山崎氏は「インストアアプリ」を挙げた。

「インストアアプリは、ECアプリをベースに店舗でのコンシェルジュ機能を提供するものです。OMOが発展しているアメリカでは同アプリの活用が盛んです。普段はECアプリとして使いながら、店舗に行くと店内ガイドアプリとして利用できます。店内在庫情報・商品位置検索・タイムセール案内・店員呼び出しといった基本機能のほか、店頭商品の二次元コード読み取りなどによるレビュー情報表示にも対応しています」(山崎氏)

 日本でも今後、インストアアプリの導入・活用が進むと予想される。ZETAのOMO・DXソリューション「ZETA CLICK」にも、インストアアプリ機能の実装が進んでいる状況だ。

 ほかにも、店舗スタッフによる商品レコメンドや、スタッフ自身がモデルも兼ねたコーディネート提案などを発信する「スタッフコンテンツ」も注目されている。店舗発の情報がECにも展開されつつある現代は、まさにOMOらしいUGC活用が活発化していると言えるだろう。

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UGC活用の拡大により、ECはコマースメディアへ

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この記事の著者

萩原 敬生(ハギワラ タカオ)

ライター。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2023/01/11 13:00 https://markezine.jp/article/detail/40895

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