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ノンデザイナーでも広告クリエイティブは作れる!オプト Metaパフォーマンス室の「すごい仕組み化」


 オプトの「Metaパフォーマンス室」は、検索広告からディスプレイ広告への移行支援に特化した組織だ。同室では、少人数での一貫した運用体制とAIの活用により、制作コストを抑えながら高品質なクリエイティブを大量生産することを実現、2024年6月新設と発足して間もないにもかかわらず、新規案件の受注率は9割を超えているという。特徴は、メンバー全員が運用者でありながら、クリエイティブも担当できること。Webマーケターだからこそ身に着けられるクリエイティブ・スキルについて、室長の西森氏にうかがった。

専門人材を揃え、SNS広告の制作工程・原価を大幅に改善

MarkeZine:はじめに、Metaパフォーマンス室について簡単に紹介をお願いします。

西森:Metaパフォーマンス室は、Meta広告を専門として取り扱う運用組織です。ディスプレイ広告で広告効果を高めたいお客様を支援する目的で、2024年6月に新設しました。

 インターネット広告市場はリターゲティング広告や検索広告から発展してきました。現在は5Gの普及やユーザー行動の変化に伴い、ディスプレイ広告や動画広告が成長してきています。しかし、高額な制作費と獲得効率の問題から、多くの企業様がSNS広告やディスプレイ広告に踏み出せていない状況です。これは将来の顧客となる若年層へのアプローチができないという問題にもつながるでしょう。

株式会社オプト Metaパフォーマンス室 室長/広告事業AI責任者 西森智也氏
株式会社オプト Metaパフォーマンス室 室長/広告事業AI責任者 西森智也氏

 そこでMetaパフォーマンス室では、検索広告からディスプレイ広告への移行を支援しています。制作原価を抑えることで、中小規模の企業様でも多数のクリエイティブ制作が可能な体制を整えています。

MarkeZine:クリエイティブの制作原価削減と本数増加を、どのようにして実現しているのですか?

西森:主に2つのアプローチで実現を図っています。1つ目は、関与する人数の最適化です。従来は、広告のプランニングから構成案作成、ディレクション、納品まで、異なる職種の5~6人が関わるのが一般的でした。これは大規模案件では効率的な分業体制として機能しますが、中小規模の案件では人件費が逼迫してしまいます。

 そこで、1人で全工程を担当できるメンバーをチーム内に揃え、その代わりにMeta広告に特化することで、効率性と専門性の両立を図っています。数あるディスプレイ広告の中でもMeta広告に特化しているのは、検索広告と比較しても高い獲得効率を得られる可能性が高い媒体だからです。

 2つ目は、AIの積極的な活用です。より多くの、質の高いクリエイティブを広告主様に提供するためには、AIの活用が不可欠と考えています。

“オタク”メンバーの対話を通じて、勘や経験が形式知になっていく

西森:また、Metaパフォーマンス室は、メンバー全員がMeta広告の運用者という共通点を持ちながら、それぞれ異なる専門性を活かして活動している点も強みとして挙げられます。広告運用のスペシャリストだけでなく、クリエイティブやテクノロジーに精通したメンバーが在籍しているのが特徴です。このような組織体制を構築している理由は、広告管理画面の操作やMetaの基礎知識だけでは、広告主様に十分な成果を提供することが困難だと考えているためです。

 メンバー一人ひとりが運用者としての役割を担いながら、各自の得意分野の知見を共有し合うことで、成果を最大限に引き出すことを目指しています。

MarkeZine:人材の育成・強化について、「Metaパフォーマンス室」ではどのような方向性で、どのような取り組みを行っていますか?

西森:メンバー全員がMeta広告の運用者である特徴を活かして、二段階で専門性を深化させています。

 第一フェーズでは、全員が運用者であることで、Meta広告の管理画面の設定や機能についての深い知識を蓄積しました。これは基本的なリテラシーの向上という点で大きな効果が出ています。

 第二フェーズでは、「職人の感覚値が運用者同士の会話によって形式知化されていく」効能が見られています。たとえば、クリエイティブの差し替えタイミングをめぐる議論が挙げられます。従来は媒体推奨のシンプルなルールに従っていましたが、運用者たちの綿密な議論を通じて、より詳細なルールが確立されていきました。

 初日の配信量が一定割合を超えた場合はそれを効果的なクリエイティブと判断し、他の配信を停止する。また、新規投入から〇日以内に全体配信量の〇%以上を占め、なおかつエンゲージメント率が基準値を超えた場合は、そのクリエイティブに配信を集中させる、といったものです。

 このように、個々のメンバーの経験や直感が、チームの対話を通じて検証され、より確かな運用ノウハウとして確立されていく過程が、組織の成長につながっていると思います。

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この記事の著者

和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)

 IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2025/02/20 14:15 https://markezine.jp/article/detail/47841

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