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MarkeZine Day 2026 Autumn

実務者が選ぶマーケティング本大賞のお知らせ

顧客にとって良い記憶をいかに積み重ねるか『CX経営の教科書』著者が語るマーケターの役割と10の視点

 CXという言葉が様々な部門、領域で使われています。今回、「実務者が選ぶマーケティング本大賞2026」準大賞を受賞した『いちばんやさしいCX経営の教科書 顧客体験を見直し”選ばれる会社”になる』の著者である白根英昭氏に、CX経営の本質や、マーケターが意識したい「10のCX視点」についてうかがいました。

「CX=データ活用」の誤解と本質

――はじめに、『いちばんやさしいCX経営の教科書 顧客体験を見直し”選ばれる会社”になる』を執筆された背景や、どのような課題を持つ方に向けた書籍なのか教えてください。

実務者が選ぶマーケティング本大賞2026準大賞を受賞した、『いちばんやさしいCX経営の教科書 顧客体験を見直し
実務者が選ぶマーケティング本大賞2026準大賞を受賞した、『いちばんやさしいCX経営の教科書 顧客体験を見直し"選ばれる会社"になる』(出版社:産業能率大学出版部/著者:白根 英昭)

白根:CXに関する情報は「データ基盤を作って、データを活用して意思決定しましょう」という話が中心になりがちです。それ自体はとても重要なのですが、私がCXに携わる中で感じるのは、CXが「掛け声」で終わってしまう現実です。その背景には、CXを個別施策として捉え、部門ごとに分断された組織で実行しようとする課題があると感じます。

株式会社大伸社 代表取締役CXO/株式会社mct 代表取締役CEO 白根英昭氏:株式会社大伸社にて人間中心デザイン手法を専門とする部門のリーダーとして、ハーレー・マニング氏(元フォレスター・リサーチ)、ビジェイ・クーマー教授(IIT Institute of Design)など海外の第一線の専門家から最新の方法論を学び、国内企業への実装を推進。2014年の分社化により株式会社mct設立。CXビジョン策定、CXデザイン、組織変革支援を手がける
株式会社大伸社 代表取締役CXO/株式会社mct 代表取締役CEO 白根英昭氏:株式会社大伸社にて人間中心デザイン手法を専門とする部門のリーダーとして、ハーレー・マニング氏(元フォレスター・リサーチ)、ビジェイ・クーマー教授(IIT Institute of Design)など海外の第一線の専門家から最新の方法論を学び、国内企業への実装を推進。2014年の分社化により株式会社mct設立。CXビジョン策定、CXデザイン、組織変革支援を手がける

 CXの本来の目的は、「顧客との関係性を育てること」にあります。単に体験を良くすることではありません。その関係性を育てるための組織能力をどう作り、実践していくかをお伝えしたくて本書を執筆しました。

 「顧客との関係性を育てること」は、ブランドの本質でもあります。顧客は、ブランド部門が作った広告キャンペーンも、商品部門が開発した商品も、営業部門のセールスも体験します。体験を通じて、顧客の中でブランドが作られます。CXの結果がブランドです。つまり、CXは一部の専門家だけの仕事ではなく、経営層から現場まで、全員で取り組むテーマです。CXが重要だと感じつつも組織が動かずに悩む経営者、リーダー、現場の方々に読んでいただきたい書籍です。

 近年、欧米のCXマネジメントの専門家の間でも、CXは施策ではなく、組織能力であるという考え方が主流になっています。本書では、その組織能力を「組織行動」「デザイン」「オペレーション」「デジタル」「脱学習」という5つの力で整理しています。

顧客価値を起点とする「CX経営」

――書籍のタイトルにもある「CX経営」とは、具体的にどのような概念ですか。

白根:私が考えるCX経営とは、「顧客が価値を得た結果として企業価値が生まれる」という因果関係を経営の前提に置く考え方です。顧客価値を原因、企業価値を結果として捉え、組織能力を高め続けることで持続的な成長を目指します

――「CX経営」を取り入れると、マーケターの業務はどう変化するのでしょうか?

白根:広告運用やコンテンツ制作、CRMなどを個別最適するのではなく、共通の「CXビジョン」に向かって一貫した顧客体験を設計できるようになります。特に生成AIの登場によって施策実行の能力がコモディティ化しています。単に施策の量を増やすのではなく、顧客の中にどのような意味や体験の一貫性を残せるかが重要です。マーケターにも、その設計が求められています。

――「一貫性を生み出す」重要さに触れていただきましたが、実現のために何が必要ですか。

白根:各部門やマーケターが持っている「顧客とはこういうものだ」という確証バイアスや思い込みを一旦外すことです。本当の顧客の姿を定性的なリサーチなどでしっかり捉え、意思決定につなげていく。想像上の顧客ではなく、実際の顧客のレンズを通して自分たちの施策を考えることが大切です。

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推進の壁を壊す「他部門の巻き込み」

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

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2026/09/04 09:00 https://markezine.jp/article/detail/77381

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