柔軟なカスタマイズがもたらした高い認知率

　東証一部上場企業に勤務しているユーザーに限って見ると、大京の広告に接触したユーザーの同社広告の認知率は約50％に達していたことが同時に実施した調査結果によって明らかになった。過去にマイクロソフトやヤフーなどの5社がインターネット広告の認知やブランディング効果などを共同調査した際の広告認知率は30％程度。大手企業で勤務中のユーザーに絞って広告配信する場合、より高い認知率を得られることが確かめられた。

アンケート結果レポート
　職場でのパソコン利用の割合・職場での広告閲覧後の行動
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アンケートで得られた結果をもとに、レポートを作成。今後の広告展開を施策する参考となる。
レポートはWebでも公開中 。

　さらに、職場でのWeb閲覧時には広告をクリックしなくても、『帰宅後、自宅のPCで調べる』人は約40％、東証一部上場企業勤務のユーザーに限ると同45％が、自宅に帰って調べ直す傾向があると判明した。また、勤務中の閲覧であっても、『空き時間のWeb 閲覧』の場合では、気になる広告があればその場で『その広告をクリックする』が全体の半数以上を占めていることから、広告配信効果をより高めるため、勤務時間後にリターゲティング広告を配信する、勤務時間を考慮して広告配信のフリークエンシーを調整する、といった広告展開ができないか、さらに検討していきたいと大京は考えている。

　「昔と違い、単純に広告を増やせば資料請求が増えるような時代ではなくなってきています。可能な範囲でどのような工夫ができるのかを模索していかなければなりません。そういった意味では、今回のようにカスタマイズされたプランは、非常にありがたいですね。

　今後については、広告を出してCPCやCTRだけを見て単純に『良かった』『悪かった』と判断するのではなくて、そうした直接的な効果以外のところも追えるようにしたいですね。バナーも広告ですから、露出する効果はあるはず。いわゆるビュースルー効果も含めて広告の成果を評価していけるようにすることで、最適な広告費の配分バランスを見出せるようにしていきたいです。」