※本記事は、2020年4月25日刊行の定期誌『MarkeZine』52号に掲載したものです。
マーケター必読の主要プラットフォーマー動向
マーケティングにおいて各プラットフォーマーの最新動向をチェックしておくことは呼吸をするのに等しい。2019年にはTikTokのような新興勢力が登場する中、Amazonが広告領域で台頭、ヤフーとLINEが経営統合を発表するなど様々な動きがあった。MarkeZine編集部が総力を挙げて取り組んだ『マーケティング最新動向調査2020』より、押さえておきたい各プラットフォーマーの動向を紹介する。
Amazon 広告事業が着実に成長
今やAmazonはECだけでなくクラウドサービスと広告においても強い存在感を有しているが、2019年はそのいずれもが成idea Lab.長傾向にあった。
ECにおいては2019年1月に新規顧客の獲得を測定する指標「New-to-Brandメトリックス」を導入し、広告から購入に至った顧客について1年以内の購入経験の有無を明らかにできるようになった。これにより、新規顧客の獲得コストや効率的なチャネルを分析できる。
また、アトリビューションツール「Amazon Attribution」は、メール、検索、SNS、動画などのメディアから消費者がどのように商品を発見し購入するのかを明らかにし、広告効果を検証しやすくなった。
さらに「スポンサーディスプレイ広告」の提供が始まるなど、分析に役立つツールが続々と投入されている（図表1）。
Apple 各サービスで機能拡充
Appleは2019年Q4において増収増益。9月には「iPhone 11」が発売され例年のごとく話題を呼んだが、各サービスでも様々な機能が拡充されている。
たとえば、「App Store」では2018年7月に日本でも検索広告の提供が始まった。一方、2019年はブラウザの「Safari」においてトラッキング防止ポリシーの厳格化が適用された。Cookieの有効期限が1stパーティにおいても1日になるなど、プライバシー保護の考え方が色濃く表れていると言えるだろう。
サブスクリプションサービスも次々に発表され、ゲームの「Apple Arcade」、ニュースの「Apple News+」、映像コンテンツの「Apple TV+」が提供開始となった。また、クレジットカードの「AppleCard」が8月に開始されたことも合わせ、着々とAppleのエコシステム構築が進んでいるようだ。
本調査の全結果とクロス集計の結果に加え、「マーケティングをめぐる近年の動向の概観」や「主要マーケティングプラットフォーマーの動向」をまとめた『マーケティング最新動向調査2020』は、翔泳社のECサイト「SEshop」でのみ販売しております。
