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第106号(2024年10月号)
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MarkeZine Day 2023 Autumn(AD)

AIを活用しCVが10倍になった事例も!MAやCDPの効果を最大化するために必要なこととは?

レコメンド機能を有効活用し、コンバージョンが10倍に

 2つ目の事例は、ベトナム発のファッションブランド「K&K Fashion」だ。

 同社も、セグメントとメッセージを手動で設定する作業に悩まされていた。またWebサイト内のキャンペーン展開にあたっては、IT部門に依頼をしなければならず、作業工数は膨大になっていたという。

 もう1つの課題は、パーソナライズの実現だ。本来であれば顧客行動データに基づくパーソナライズされたレコメンドが必要だったが、それが実現できていなかった。

 そこでK&K Fashionでは、AppierのMAプラットフォームを導入してチャネル横断型のマーケティング戦略を実行し管理する仕組みを構築。自社のファーストパーティデータとユーザーの行動データを組み合わせることで、パーソナライズを実現した。

 また、パーソナライズに合わせてAIレコメンデーションモデルも活用し、AIが提案した製品をメルマガのメッセージで配信し、Webサイトのトップページや商品ページに提示させて、コンバージョンが大きく向上した。MAツールで送信したメルマガからのCVRは従来の10倍と一気に上昇したという。

 前述した作業はツールを通じてマーケティング担当者側で実行できるため、IT部門のサポートが不要になった。「これにより、月当たり5営業日ほどの工数が削減されました」と木村氏は語った。

 さらにAppierでは、オートパイロット機能により複数のモデルに対し自動でA/Bテストを実行するため、企業は最適なモデルを選択し適用できるという。

「全チャネルの平均と比較すると、コンバージョンは150%、セッション時間も236%増加したそうです」(木村氏)

 高い効果を上げられた要因はほかにもある。MAツールに付属の開発画面は、ノーコードで様々なインタラクションを埋め込むことができる。テンプレートから実行したいインタラクションを選んでドラッグ&ドロップすれば、ポップアップや埋め込みなど多様なレコメンドを簡単に設定できるそうだ。

 そのほかにも、ブラウザプッシュを使ってカゴ落ち商品発生後2時間で顧客へ再アプローチし、コンバージョンのさらなる向上を実現。レコメンデーションと組み合わせることで、より高い効果が出たそうだ。

デジタルマーケティングにAIを掛け合わせる

 以上のように、Appierのマーケティングソリューションは、複雑で知識や技術力がないと難しいデジタルマーケティングの施策設定をAIで自動化することで迅速な成果をもたらすものだ。

 木村氏は同社の最新機能として、拡張キーワードで広告コピー制作を実現するAIソリューションを紹介した。これは同社独自のIPA(高精度プロファイリングと新規顧客獲得)とChatGPTを組み合わせたもの。たとえば「母の日ギフト」の広告コピーを制作したい場合、「母の日ギフト」と相性が良く、実際のパフォーマンスでも優れた実績を持つ拡張キーワードを検出し、ランキングで上位になったキーワードを基に広告コピーを自動生成する。これにより、広告キャンペーンの成果向上が期待できるという。

 MAツールのオウンドアクション機能では、AIによるマーケティングコンテンツ作成のサポートやチャットメッセージの作成が可能になった。またチャットボットソリューションにもAIを搭載し、ユーザーとのコミュニケーションを通じてユーザーの好みを把握する取り組みも提供している。たとえば、同社の顧客のアパレル企業では、ユーザーがこのチャットボットを使って画像を送付すると、ユーザーの嗜好に合わせた自社商品の着せ替えスタイルを提案するなどの取り組みを行っているそうだ。

 最後に木村氏は製品デモを交えつつ、「当社ではAIを搭載したマーケティングソリューションをフルファネルで提供しているので、どんなフェーズの課題であっても具体的な解決策を提案できます。いままさに課題を抱えている企業の方、または、今後実現したいアイデアなどございましたら、お気軽にお声掛けください」と話し、同セッションを締めくくった。

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この記事の著者

岩崎 史絵(イワサキ シエ)

リックテレコム、アットマーク・アイティ(現ITmedia)の編集記者を経てフリーに。最近はマーケティング分野の取材・執筆のほか、一般企業のオウンドメディア企画・編集やPR/広報支援なども行っている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:Appier Japan株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2023/11/15 10:30 https://markezine.jp/article/detail/43842

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