東急エージェンシー、三菱食品、unerryの3社は、東急線沿線に特化したOOH広告における広告接触から購買までの効果を可視化するサービスの提供を開始した。

　従来のOOH広告はデジタル広告に比べて投資対効果の把握が難しかったが、同サービスでは東急エージェンシーが推進するフィジカルとデジタルの融合プロジェクト「Phygital Syndicate」のビーコンデータ、三菱食品の購買分析、unerryの効果測定サービス「Beacon Bank for OOH」を連携。ID-POSデータと位置情報データを掛け合わせることで、購買寄与の定量的な評価を可能にした。

　事前検証では、渋谷の大型ビジョン2媒体の複合接触者の購買率が非接触者の約1.9倍となり、車両広告では購買率が約2.1倍にリフトする結果が確認されている。駅や街、車両などの生活動線上の複合接触による購買率向上や、媒体タイプを問わず同一の物差しで検証できる点が特徴となる。なお、取り扱うデータには個人情報は含まれず、プライバシーに配慮したセキュアな環境で連携が行われる。

　今後は分析精度の向上や流通データ、媒体の拡張を進め、OOH広告市場における効果可視化の標準化を推進する考えである。

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