モバイル市場の多くはゲームが占めていましたが、この2年で市場に変化が起きています。国内経済成長が停滞している今、日本経済を支えてきたモノづくり産業を始めとした企業こそ、モバイル化の波を自分ごと化して捉える必然性が高まっています。モバイルビジネスの変化と、モバイルアプリデータの活用戦略について、App Annie 日本法人代表の向井俊介氏が解説します。
iPhoneが誕生したことで生まれたアプリビジネス
2008年にiPhoneが誕生し、これによりアプリストアを通じたビジネスが生まれました。このビジネスは瞬く間に世界中に広がり、iPhone・iPad向けのストアであるiTune App Storeの展開国は200ヵ国を超え、世界中の生活者にアプリビジネスを加速させるプラットフォームとなりました。

一方、Googleが提供しているOSであるAndroidを搭載したスマホも急速に世界中に広がり、現在世界のスマホ出荷台数シェアはAndroidを搭載したサムスンがシェア1位となっています。AppleとGoogleが世界各国にストアを展開していることは、すなわち事業会社にとってはそのデジタル上のお店に出店することで世界中の生活者に対してビジネスチャンスを得ることができる、ということです。
国内1兆円超の市場へと成長したキードライバー
2018年、日本のアプリ課金市場は1兆2,000億円を超えました。年率成長率は約10%。この日本において1兆円以上かつ二桁成長している市場は他にありません。日本経済が停滞しているこの10年において、新たに生まれた市場にこれだけのお金が流れていることは、すなわち「生活者の可処分所得の内訳が変わってきた」ということです。つまり、今まで他のものやサービスに使っていたお金を、アプリに使うようになったという変化が起きているのです。

この変化を大きく牽引したのはゲームビジネスです。2018年の国内アプリ市場において、ゲームは90%のシェアを占めました。アプリゲームタイトルによっては、日本国内の1日あたりの売上高が5億円を超える日も少なくありません。数多くのゲーム会社はスマホアプリゲームの開発に多くの資金を投じ、人を採用し、日々ゲーム運用に経営リソースを投じながらこの大きく成長する市場でのビジネスを進めてきました。
会員登録無料すると、続きをお読みいただけます
新規会員登録無料のご案内
- ・全ての過去記事が閲覧できます
※プレミアム記事(有料)は除く - ・会員限定メルマガを受信できます
- ・翔泳社の本が買える!500円分のポイントをプレゼント
この記事は参考になりましたか?
- モバイルアプリデータから紐解くファクトフルネス連載記事一覧
- この記事の著者
-
向井 俊介(ムカイ シュンスケ)
App Annie Japan 代表
国内IT企業を経て、世界最大の企業情報企業である米Dun And Bradstreet、外資系ITリサーチ・コンサルティング企業である米Gartnerにてセールス職として様々な業種を横断的に担当し、経営者レベルとのビジネスを推進。App Annieにおいては、15年以上のセールス経験の大...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事は参考になりましたか?
この記事をシェア
