※本記事は、2022年10月25日刊行の定期誌『MarkeZine』82号に掲載したものです。
特集:2023年・広告の出し先
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急成長するオーディオ広告市場
──ここ数年で、オーディオ広告関連のサービスが急拡大していることを感じています。はじめに、オーディオ広告市場の規模感や最新動向についてお聞かせいただけますか。
八木:オーディオ広告市場は、近年米国を筆頭に盛り上がりを見せています。IAB(ネット広告業界団体:Interactive Advertising Bureau)が出しているデジタル広告全体のレポートによると、米国において2021年に最も成長したフォーマットがオーディオ広告で、前年比157%という成長を遂げています。SNSや動画、リスティングよりも成長率が大きいのです。
一方、日本のオーディオ広告の市場規模は、2020年3月の調査データ(デジタルインファクト社調べ)によれば毎年増えていき、2019年に推計7億円だった市場が2021年は50億円、2025年で420億円まで急増すると予測されています。
新型コロナやロシア情勢の影響で広告市場全体が伸び悩んだこともあり、実際の市場規模は予測よりは小さいとは思いますが、実際、年々オーディオ広告を活用する企業は増えてきていますね。
──オーディオ広告市場が伸びている背景には、どのような要因があるのでしょうか?
八木:市場拡大の背景にはハードウェア、ソフトウェア(プラットフォーム)、コンテンツの3つの要素があると思っています。
まずハードウェアにおいては、ワイヤレスイヤホンやスマートスピーカーの普及です。米国ではAirPodsが2016年、AmazonEchoが2014年に発売され、数年遅れて日本にも上陸しました。ハードウェアの登場により、徐々に音声コンテンツが生活時間になじみやすくなってきています。
ソフトウェア(プラットフォーム)については、大手プラットフォーマーがオーディオ領域に入ってきていることが大きな要因です。以前はポッドキャストを配信できるのはAppleくらいでしたが、Spotifyが参入し、Googleも公式のポッドキャストアプリを出しています。さらにAmazonも2020年にポッドキャストに参入し、YouTubeもポッドキャストに入ってくるような動きを見せています。またTwitterもスペース機能で音声コンテンツ領域に参入しています。このように、大手プラットフォームで聴けるようになったことで、圧倒的に音声コンテンツに接触しやすい環境になってきているのです。
また、コンテンツが増えていることも一つの要因です。ハードウェアが増え、プラットフォームという流通網が整ってきたため、配信者がコンテンツを出しやすくなりました。今後はさらに様々なコンテンツが日本でも生まれてくるでしょう。特に、出版社や新聞社などの紙メディアも音声市場に入ってくることが考えられます。