著者情報
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フリーカメラマン 1985年生まれ。
東京工芸大学芸術学部写真学科卒業。大学卒業後、小学館スクウェア写真事業部入社。契約満期後、朝日新聞出版写真部にて 政治家、アーティストなどのポートレートを中心に、物イメージカットなどジャンルを問わず撮影。現在自然を愛するフリーカメラマンとして活動中。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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「ただのデジタル化」が受けないワケ ウエディングパーク、LIFULLの実践に見る消費者インサイト
新型コロナ対策により、外出よりは巣ごもり、外食よりはテイクアウトと、人との接触や三密を避けた消費がすっかり定着した今日。人が集まるイベント系サービスや、対面での接客が必須のサービスは軒並み苦しい状況にある。今後、そうした事業者がビジネスを発展させるには、ニューノーマル時代に消費者が本当に望んでいることを見出し、その期待に応えていかなければならない。9月に開催された「MarkeZine Day 2020 Autumn」では、消費者インサイトの発掘支援を行うデコム・大松氏をモデレータに迎え、LIF...
82020/10/30
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広告運用実績が過去最高に 8ヵ月で運用型広告の内製化に成功したディノス・セシールのインハウス戦略
事業の改革を進める企業にとって、アウトソーシングにかかるコストをいかに圧縮していくかは、最重要課題の一つとして考えられることが多い。ディノス・セシールでは、Webの広告運用にかかるアウトソーシングコストをインハウス化によって圧縮することを目指した。結果、運用において、過去最高の実績を叩きだした。本稿では、同社CECOの石川森生氏と同社のインハウス支援を行うハートラス取締役CSMOの高瀬大輔氏に、インハウス化の成功要因を伺った。
922020/10/29
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高速型に変われるか。人間の幸福を目指せるか。“世のデジタル化”がマーケティングに突き付けた問い
コロナ禍で暮らしのデジタル化が一足飛びに進んだ。メーカーをはじめ様々な業種のビジネスモデルにも地殻変動が起きる中、マーケティングは変われているのだろうか。今年6月に事業提携したアイレップ「TEAM JAZZ」の北爪宏彰氏とThe Breakthrough Company GOの三浦崇宏氏にこう問いかけるとともに、どう変えていくべきかを議論してもらった。
2552020/10/27
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営業とマーケティングの垣根を超えろ！コロナ禍でも商談数200％を実現させた「真に強い組織」の作り方
部門（チーム）ごとに個別最適化を図っても、それがビジネスに結実しなければ意味がない。組織全体でやるべきことを明確化し、その達成に向けて部門横断的に協力する――。こうした理念でコロナ禍でも商談数200％を実現させたのが、BtoBマーケティング・営業支援を行うInnovation ＆ Co.社だ。「営業とマーケティングの垣根を超えろ！ コロナ禍でも商談数200％を実現させた、“真に強い”組織の作り方」と題したセッションでは、同社取締役の内田雅人氏が登壇。自社の取り組み事例をもとに、逆境でも受注件数...
162020/10/26
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第一想起はなぜ重要か？ピザハットが進める顧客接点のデジタルシフト
チラシやテレビCMといったオフライン施策中心のプロモーションを見直し、デジタルの割合を上昇させている日本ピザハット。その目的はより深く、より多くお客様と関わり、「宅配ならピザハット」と第一想起を獲得することだという。9月2日に開催されたMarkeZine Day 2020 Autumnでは、同社でデジタルマーケティングを推進してきた薮内氏が、「獲得」目的に限らないデジタルでのコミュニケーションをいかに実現してきたのか、数年間の実践を語った。
1032020/10/26
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キリンビールに聞く、「一番搾り」のマーケティング戦略と新たなサンプリングの形
ビール類市場は、新たな顧客開拓が必要な局面を迎えている。そうした中、好調な売り上げで推移しているのがキリンビールの主力ブランド「キリン一番搾り生ビール（以下、一番搾り）」だ。同ブランドは、定番商品でありながらも積極的なサンプリングも取り入れて拡大している。さらに同社は、新にニュースアプリ「SmartNews」のサンプリング広告施策を実施し、新たなブランド接点の創出に成功した。一連の施策について、「一番搾り」ブランド担当の岸川真氏とスマートニュースの植木裕之氏に聞いた。
1362020/10/23
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Cookie規制は目前、政府はどんな議論を？経産省に聞くプライバシー保護・データ活用両立への道筋
RTB House高橋氏が、ポストCookieの世界とアドテクの技術革新を紐解いていく本連載。第3回は経済産業省を取材した。プライバシー保護とデータ利活用の両面を推進していくために、政府では現在どのようなことが議論されているのか。デジタル領域の競争政策・透明性確保への対応は。今年6月に成立した改正個人情報保護法のポイントとともにうかがった。
1032020/10/22
