COVID-19の影響により、生活者の価値観や消費行動が大きく変わりつつある。大転換期とも言える今、企業はビジネスモデルのDX（Digital Transformation）を早急に進める必要に迫られている。だが、いまだに小手先のデジタル施策に留まり、根本的なDXに及んでいないケースが大半のようだ。ファミリーマートのデジタル変革を経て今年3月にDX JAPANを創業した植野大輔氏は、「青虫のままでは絶対に空を飛べない。必要なのは企業のトランスフォームであり、自己犠牲や自己否定もいとわない覚悟」と語る。植野氏に、DXにおける誤解と必要な考え方を聞いた。
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高島 知子（タカシマ トモコ）
フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動（仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから）。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。
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