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Amazon Ads、Prime Video広告の新フォーマットを複数発表 来店促進向けも拡充

 Amazon Adsは、9月3日に予定する年次イベント「Amazon Japan Upfront 2026」にて日本市場向けPrime Video広告の最新動向や新フォーマットを発表予定。先行して9月1日にメディアラウンドテーブルを実施し、一部を公表した。

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(写真左から)
アマゾンジャパン合同会社 Amazon Ads Brand Innovation Lab Solutions Manager 林 笑加(はやし えみり)氏
同社 Amazon Ads Brand Innovation Lab Head of Japan 松本 美由希(まつもと みゆき)氏
同社 Amazon Ads Japan カントリーマネージャー ステファン・グルニエ(Stephane Grenier)氏
同社 Amazon Ads Senior Video GTM 五味 さおり(ごみ さおり)氏

 2025年4月導入のPrime Video広告は、導入半年後から更に広告主数が48%増加し、Amazonにおける販売をともなわない通信、旅行、金融サービス分野にも出稿が広がっている。キャンペーン支出額は導入後の6ヵ月間で前期比45%増加した。

 今回発表する新広告フォーマットは3つ。まず、「ロケーションベースのインタラクティブ動画広告」 (2026年第4四半期提供開始予定)は、近隣店舗やサービス拠点への誘導を促進し、自動車や小売などの業種で店頭への送客を仕掛けやすくする。

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 次に、コンテンツ一時停止時に登場する「ポーズ広告」 (2026年第4四半期提供開始予定)では、半透明のクリエイティブにより視聴体験を損ねず、ワンクリックでカート追加や情報リクエストが可能。米国実績では商品購入率13%のリフトを示している。

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 さらに、「ネクストアップ広告」(2027年第1四半期提供開始予定)はエピソード切り替えなど期待感の高い瞬間に自然な形で露出。ブランドへの注目を高める設計となっている。

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 なお、視聴者がコンテンツを視聴しながら、リモコンのワンクリックで商品をAmazon のストアのカートに追加したり、ブランドの詳細を確認したりできる「インタラクティブ動画広告(IVA)」 は、日本でも既に利用可能となっている。米国でこれらのフォーマットを既に活用している広告主では、IVAがインタラクティブ機能のないキャンペーンと比較して、平均でブランド検索が6倍、商品詳細ページの閲覧数が4倍、カートへの追加が4倍、購入率が5倍高い成果を上げている。

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 広告フォーマットとは別途に、日本の広告主とブランドファンデッドコンテンツの創出にも取り組む。広告主の投資がプレミアムなエンターテインメントの制作に充てられ、さりげないブランドメッセージが織り込まれるモデルだ。その最新事例としてはAmazon Ads Brand Innovation Labが企画・制作した「ビューティバトルロワイヤル」が挙げられた。Amazon Adsが日本で実施した最大規模のビューティーキャンペーンで、花王、日本ロレアル、資生堂ジャパン(計10個のブランドを代表する3社)がスポンサーとして参加。番組内に商品が統合されるとともに、Amazon.co.jp での商品購入が可能なランディングページ、Amazon DSP、Fire TV、Prime Video にわたるプレースメントが展開されている。

 Prime Videoの視聴者は広告接触後の購買意向が38%高く、実際にPrime Video世帯の89%が直近1ヵ月でAmazonで購入経験を持つ。日本制作オリジナルコンテンツの視聴も前年比85%増加し、オーディエンスのエンゲージメントは一段と向上している。

 また、2026年にはFire TVの新広告やライブスポーツ中継(MLB、NBA)への広告機能も拡充。TwitchやNetflix、TVerなどサードパーティ連携による統合広告ソリューションの提供も強化されている。Amazon Adsは、計測可能なデータと創造的な広告フォーマットで、広告主の成果最大化を支援していく方針を明らかにした。

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MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

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2026/09/02 07:00 https://markezine.jp/news/detail/77522

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