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Yahoo!広告運用担当者必見。ヤフーエバンジェリストが語る、YDNのリニューアルへの正しい対応方法

2020/11/19 10:00

 Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(以下、YDN)が「Yahoo!広告 ディスプレイ広告(運用型)」(以下、運用型)へとリニューアルを遂げました。YDNから運用型へ変換するにあたり、広告主や広告代理店の運用担当者は何に注意すればいいのでしょうか。本記事では、ヤフーで運用型のエバンジェリストを務める秋村さんに、運用型で効果を最大限引き出すための方法を聞きました。

目次

運用型の変換でつまずくポイントとは?

MZ:今回はエバンジェリストを務める秋村さんに、同広告のパフォーマンスを最大限に高める方法についてお伺いします。

 YDNから運用型へのシフトを進める中で、どのような課題を抱える企業があるのでしょうか。

ヤフー株式会社 メディアカンパニーマーケティングソリューションズ統括本部 事業推進本部 販売推進部 YDAプロダクトエバンジェリスト 秋村 拓哉氏
ヤフー株式会社 メディアカンパニーマーケティングソリューションズ統括本部
事業推進本部 販売推進部 プロダクトエバンジェリスト 秋村 拓哉氏

秋村:現在運用型に関して寄せられているご相談は、YDNから運用型への変換前と変換後で大きく異なっています。

 変換前に寄せられるご相談として多いのは「今までの学習(YDNの配信実績)を生かせず、思ったようなパフォーマンスが出せないのでは?」という懸念です。確かに、既存のYDNキャンペーンを変換せずに新たにキャンペーンを作って運用型に変換した場合、今までの配信実績を引き継げないため、パフォーマンスの悪化を招く可能性があります。

 しかし、運用型への変換の際にYDNキャンペーンの配信実績をそのまま引き継げるようになっていますので、安心して既存のYDNキャンペーンを変換してください。元々運用がうまくいっているならば特に、既存のYDNキャンペーンの実績を引き継ぐ形で変換することで高いパフォーマンスを出すことが可能です。

MZ:変換後の課題はいかがでしょうか。

秋村:変換後に関しては、「どのような運用方法が正解なのかわからない」という悩みを抱えた広告主様や、配信ロジックが変化したことで、運用課題の特定と対策に時間がかかる広告主様もいらっしゃると考えています。

まずは最適化提案に沿った変換、チューニングを

MZ:今回の記事では、それらの課題に対してどのような対策が必要なのかを明らかにしたいのですが、ヤフー側では現在課題に対してどのようなフォローを行っているのでしょうか。

秋村:はい。主に3つの対策をお伝えしています。

1.最適化提案機能の提案

2.自動入札機能の提案

3.Webセミナーの定期的な開催

 1つ目の「最適化提案機能」は、各アカウントの運用状況を定量的に可視化して、改善ポイントを自動で管理画面上に表示する機能です。

MZ:具体的には、どのような提案が行われるのでしょうか。

秋村:現在は5つの項目に関する提案を行っています。

最適化提案機能で表示される5つの提案クリック/タップで拡大
最適化提案機能で表示される5つの提案
クリック/タップで拡大

秋村:たとえば5つ目の項目では、YDNから運用型への変換が必要なキャンペーンを表示して変換をご提案しています。お客様自身で変換を行っていただくことも可能ですし、手間をかけない一括変換が可能な機能も提供しています。

 また変換後についても効率的な運用ができるように、予算上限に達したキャンペーンのアラートを出す、「自動入札(コンバージョン単価の目標値)」導入を推奨するなど、広告主様それぞれのアカウントでより良い成果が出るフォローを自動で行っています。

 広告主様もこれらの提案に対し1クリックで変更することができるので、サポート窓口に問い合わせて改善を進めるこれまでのやり方に比べ、スムーズに効果改善ができると考えています。

MZ:最適化提案機能の提案によって、実際に改善も見られているのでしょうか。

秋村:はい。たとえば1日の予算上限に達したキャンペーンのアラート表示を受け、予算変更のアクションを起こしたアカウントは56%と、約半数近くの広告主様が最適化提案機能によって予算の見直しを行ったことがわかっています。

 また、「インプレッション(以下、imp)シェア損失率が大きい」ことを知らせる最適化提案機能の表示を受け、imp損失率が6%近く改善した結果が出ています。これまではずっと横ばいだった指標が急激に改善しているのを考えると、最適化提案機能の効果は非常に高いと考えています。

MZ:広告主にとってはどんな効果があったと言えるでしょうか。

秋村:最適化提案機能で日額予算を見直していただいたことで、これまで機会損失していたインプレッションを拡大することができ、配信効率を維持しながら広告主様の商材をより多くのインターネットユーザーに届ける状態を実現できたと言えます。


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