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“あざとい広告”依存のビジネスは生活者に見抜かれる ZETA山崎氏と考える広告とCROの有機的な接続

 生活者の価値観が激変した昨年。BtoC事業を手掛ける企業がさまざまな観点でシフトすべく模索するなか、それらの事業を支援するマーケティングソリューション企業も変化を迫られている。では、どのような方向へ? 本記事では、CX向上を支えるZETA代表の山崎徳之氏、BOLSTER代表でZETAの広告事業をサポートする松田忠浩氏、そして翔泳社メディア部門 統括編集長の押久保剛が、EC事業における広告と、その先にあるコンバージョン最適化をテーマに語り合った。

実店舗を持つ企業はデジタルの判断も慎重に

※感染対策を行い取材・撮影を実施しました。

押久保:山崎さんとは、ちょうど1年前に「BtoB事業のコミュニケーション戦略」について鼎談をさせていただきました(参考記事)。今回はシリーズ第二弾として、BOLSTER代表でZETAの広告事業をサポートする松田さんをお招きしています。コロナ禍における変化、また先日発表になったZETAとサイジニアの株式交換契約の件も交えて話せればと思います。まず、この1年でマーケティングがどう変化しているか、うかがえますか?

山崎:当社が向き合っているBtoCの大手企業のマーケティングでいうと、より慎重な判断、臨機応変な対応が求められているように見えます。

 ZETAのソリューションをECに導入いただいている企業のほとんどは、デジタル専業ではなく、実店舗と並行してECを展開しています。この1年は実店舗への影響が大きかったことから、そちらの対応を優先しながらECも進めるという状況にならざるを得なかったのだと思います。また、リモートワークが進んだとは言え、たとえば稟議書のひとつとっても簡単に電子化できるわけでもない。そうした部分も含めて、我々マーケティングソリューション企業には都度の要望に柔軟かつ素早く動ける、フレキシブルな対応が求められるようになっていると思います。

ZETA株式会社 代表取締役社長 山崎徳之氏
ZETA株式会社 代表取締役社長 山崎徳之氏

松田:私の会社では広告やWebサイトの制作、バックエンドのシステム開発などを受託していますが、コロナ禍に入って思わぬ業界から問い合わせが増えています。たとえば飲食や、芸能事務所などですね。ユーザーへの情報の届け方が変わったので、芸能事務所なら「有料のファンイベントをオンラインで開催したい」といった要望が出てきたりしています。

BOLSTER株式会社 代表取締役社長 松田忠浩氏
BOLSTER株式会社 代表取締役社長 松田忠浩氏

流動的な状況だからこそ、複数の選択肢を持っておくことが重要

押久保:タッチポイントとしてECを強化しようというのは、コロナ前からの潮流ですが、ここへきてアクセルを踏む企業と、かえって難しくなっている企業があるようですね。昔は「デジマ=出島」と表現されていたように、デジタル活用はマーケティングのごく一部として捉えられていたのが、今ではマーケティングの大前提になっています。特に飲食などの、これまではデジタルをさほど必要としなかった業態にも“デジタル前提”の潮流が生まれているのは大きな変化だなと思います。

山崎:生活者の変化に呼応して、リアル中心だった業態も待ったなしの状態になっているということですよね。

 ただ、今の時点でもまだ生活者の変化は過渡期で、この先どうなるのかが読みづらいところはあります。ECしかり、リモートワークしかり、大幅にデジタルシフトした生活は果たして定着するのか、それともワクチンが行き渡って以前の生活がまた可能になったら元に戻るのか。飲食のデリバリーやテイクアウトも浸透したので、店舗営業に支障がなくなってもそちらが主流になり、20年後は「店舗」の存在がすごくレアになる可能性もなくはない。

松田:もう少し、様子見が必要な部分はありますね。その点でも山崎さんが指摘された、大手企業の判断が慎重になっているというのは頷けます。

山崎:BtoC事業の企業はもちろん、それを支援するマーケティングソリューション企業も、状況を俯瞰して長い目で捉えるべきですね。目の前の変化は一時的なものかもしれないという見方で、マーケティングのいくつかの選択肢を持つことが大事だと思います。

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コンバージョンに至るファネルの形が変わっている

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この記事の著者

高島 知子(タカシマ トモコ)

 フリー編集者・ライター。主にビジネス系で活動(仕事をWEBにまとめています、詳細はこちらから)。関心領域は企業のコミュニケーション活動、個人の働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2021/07/01 15:21 https://markezine.jp/article/detail/36494

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