マーケティング最新動向調査を開始！
MarkeZineでは、2019年、2020年に引き続きマーケティングの最新動向を探るためのアンケート調査を開始しました。
これまで調結果をもとに「マーケティングに関する課題」や「マーケティング予算の増減予測」といった記事をご紹介してきました。withコロナが日常化した2021年、マーケティングの現場ではどのような変化や課題が発生しているのでしょうか？
日本のマーケティングの最前線に立つMarkeZine読者の皆さまのお声を調査・分析し、その結果をwebや定期誌の記事、より詳細な調査資料でご共有していきたいと思います。ぜひ、アンケート調査にご協力いただけますと幸いです。
『マーケティングの課題とデジタル活用に関するアンケート調査』
・実施期間：2021年8月23日～9月30日
・回答者特典
希望者全員：調査資料刊行前に調査サマリー（PDF版）をご提供
抽選で20名様：Amazonギフト券5,000円分をプレゼント
※1.本調査は【株式会社翔泳社】による提供です。本調査についてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。support@markezine.jpまでお願いいたします。
※2. AmazonはAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
アンケート調査からわかることとは？
ここからは2020年の調査結果の一部を改めてご共有します。同調査から1年。あなたの勤務先の広告予算は、マーケティング施策は、どのように変化しましたか？
※2021年4月25日刊行の定期誌『MarkeZine』64号に掲載した記事を一部抜粋、編集したものです。
最も予算が増えた施策は「コンテンツマーケティング」
電通が2月25日に発表した「2020年日本の広告費」によると総広告費は9年ぶりのマイナス成長となった一方、インターネット広告費はプラスの成長を見せています。2020年にMarkeZineが読者に実施したアンケート調査でも、2020年の広告費は、デジタル広告の増加が34.5%と突出していました（減少は8.5％）。
なお、2019年と比べて2020年で最も予算が増えたという回答が多かったデジタル広告は「検索連動型広告」で、「動画広告」「ディスプレイ（静止画バナー）広告」「インフィード広告（SNSやニュースアプリなどのタイムラインに表示される広告）」が続きました。
自社サイトやアプリにおけるマーケティング施策とツールの予算について見ると、最も予算が増えた施策は「コンテンツマーケティング（情報メディア、ブログなどによる情報発信）」となり、「レコメンドエンジン」以外の回答はいずれも増加が20％を超えました。
ソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツールの予算では、「SNSのアカウント開設・運用」が増加31.6％、減少2.3％と圧倒的で、変化なしの30.5%を含め、多くの企業でSNS運用に注力する姿が見て取れました。
「ソーシャルリスニング分析」など他の項目についても減少はわずかではありますが、アカウント運用に比べるとそもそも実施していない企業が多いようです。
コロナ禍でチャネルのオンライン化、サービス訴求に変化
コロナ禍はマーケティング活動にどんな影響を与えたのでしょうか。多かった回答は「重視する販売チャネルがリアルからオンラインへと変わった」「製品・サービスの訴求内容を変えた」でしたが、「特に変化はない」も同じような割合でした。
デジタル知識・スキルが一層求められている
マーケティング担当者に求められる役割の変化についても「特に変化はない」は34.7％と2番目に多いものの、最も多かった回答は43.7％の「デジタルの知識やスキルがより求められるようになった」で、予算はもちろん、知識とスキルもデジタルシフトを進めざるをえない状況だったと言えます。
これらの結果に比べ、皆さんの2021年はどのような状況でしょうか？アンケートにご協力いただいた皆様には、今回の調査結果のサマリー（PDF）をお届けします！ご回答フォームより教えていただけましたら幸いです。
