SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第106号(2024年10月号)
特集「令和時代のシニアマーケティング」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』

スポーツコンテンツの広告市場がビッグテックと比例し成長中

 米国やグローバルにおける広告・マーケティング業界の最新情報をまとめたベストインクラスプロデューサーズ発行の『BICP MAD MAN Report』。そのカットアップ版をお届けする本連載。今月は、スポーツコンテンツの広告市場成長が勢いづいている様子を分析、レポートする。

※本記事は、2024年10月刊行の『MarkeZine』(雑誌)106号に掲載したものです

SNS短編動画がスポーツコンテンツの価値を増幅

 2024パリオリンピックは、日本と比べると、米国やNYの街中では関心の熱が極めて低かった。たとえば、筆者がオリンピック開催中にNYのスポーツバーを訪れると、何台も並ぶ大画面テレビには、オリンピックではなく地元ヤンキースやプロサッカーの試合がチャンネル別で放送されていた。それを見て店内で人々が応援する、そのようなシーンをオリンピックに関してはほぼ見かけなかったほどだ。

 それにも関わらず、筆者はチームUSAが陸上リレーで優勝したシーンを知っているし、日本の金メダル獲得数に関する情報やそのシーンを多数見聞きした。SNSで流れてきた短編動画で認知したからだ。3年前の東京オリンピックではあまり見られなかった今年の新しい現象である。

 オリンピックの例に限らずその他のスポーツコンテンツも、ファンではない筆者へのリーチがこの1年で急増した実感から、特にSNS短編動画が、テレビ(映像)事業全体の価値を広範囲に引き上げている可能性に気づく。視聴者がテレビからストリーミングやSNSへシフトしているとしても、試合をフル鑑賞しない層にもスポーツ「コンテンツ」の認知(価値)が広がり、広告視聴の価値が引き上げられている。

ドラマ番組より「スポーツ」のつながりは強い

 かつてのDisneyであれば、巨額な制作費と広告予算を投じて世界中で評判となるコンテンツを配信し、一気に回収するという方程式が成り立っていた。しかし、今やDisneyでさえ、「自社制作」の番組(映画)コンテンツのサブスクリプションモデルに対する躊躇が見られるようになっている(参考)

 過去、米国での自社コンテンツ事業の失敗例として、2018年に鳴り物入りでスタートした「Quibi」による縦型短編動画のストリーミング配信事業があった。超有名起業家によるプロジェクトとして、当時Quibiには約2,000億円の資金が即座に集まった。その出資者もDisney・Fox・NBCUniversal・Sony・WarnerMediaといったトップコンテンツ企業に加え、Goldman Sachs・JP Morganといった金融大手が名を連ねたほど。

 ところが、Quibiは2020年12月に事業を終了した。「巨額を投じてやってみたら失敗だった」この例は、SNSを意識してドラマや番組に制作費を投じ、権利を保持しても、有料サブスクだけでは採算がとりにくいことを示している。Quibiを放送局と見立てるならば、この放送局には「スポーツ」と「ライブ(スポーツ、コンサートから天気予報まで)」の要素が欠けていた。実際、NetflixやAmazonが巨額のスポーツ放映権を獲得しようとしているのは、「スポーツ&ライブ」がSNSで必須のコンテンツだからである。

 ドラマや映画は、Netflixなどでどんなにメガヒット作と言われるものでも、視聴アカウントを持たず、興味のない人へのリーチは難しい。一方、スポーツは幅広いデモグラフィックにリーチできる。特に、英語がネイティブではない層や国へのリーチは顕著だ。映画やドラマは、好みの変化やシリーズの終了とともにファンが離れる傾向があるが、スポーツは「生涯にわたる・忠誠心のある・没入体験による・語学の介在は不要で・多少の出費でも保持し続ける」国境を超えるコンテンツである。

 事業側目線での広がりも期待できる。撮影技術の進化により、選手の動きをセンシングして3D/CG化することで、「eWorldCup」「ファンタジーゲーム」や、さらには「NFTトレーディングカード」「リアルのスタジアムのeTicket販売」へ発展させることもでき、ゲームコンテンツや副収入の可能性も広がる。これは広告主にとっても新たな機会を生む。

この記事はプレミアム記事(有料)です。ご利用にはMarkeZineプレミアムのご契約が必要です。

有料記事が読み放題!MarkeZineプレミアム

プレミアムサービス詳細はこちら

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラスをご契約の方は
・こちらから電子版(誌面)を閲覧できます。
・チームメンバーをユーザーとして登録することができます。
 ユーザー登録は管理者アカウントで手続きしてください。
 手続き方法の詳細はこちら

次のページ
スポーツがリニアTV市場を支え、CTV市場を押し上げる

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
米国最新事情レポート『BICP MAD MAN Report』連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

榮枝 洋文(サカエダ ヒロフミ)

株式会社ベストインクラスプロデューサーズ(BICP)/ニューヨークオフィス代表
英WPPグループ傘下にて日本の広告会社の中国・香港、そして米国法人CFO兼副社長の後、株式会社デジタルインテリジェンス取締役を経て現職。海外経営マネジメントをベースにしたコンサルテーションを行う。日本広告業協会(JAAA)会報誌コラムニスト。著書に『広告ビジネス次の10年』(翔泳社)。ニューヨーク最新動向を解説する『MAD MAN Report』を発刊。米国コロンビア大学経営大学院(MBA)修了。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2024/11/06 09:30 https://markezine.jp/article/detail/47122

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング