MarkeZine(マーケジン)

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  • 安成 蓉子(編集部)(ヤスナリ ヨウコ)

    MarkeZine編集部 副編集長
    1985年生まれ。慶應義塾大学文学部を卒業後、専門商社へ入社し、営業を経験。2012年4月に翔泳社へ入社して以降、一貫してMarkeZineの企画・運営に携わる。2015年4月から副編集長となり、現在に至る。

    ★編集担当書籍・雑誌★『ザ・アドテクノロジー』定期購読誌『MarkeZine』


執筆記事

  • 2018/04/02

    ミレニアル世代の共感を呼ぶブランドづくりを オンラインSPAの雄「FABRIC TOKYO」の勝算

     今、アパレル業界で注目されているビジネスモデルがある。それが、ネットを使って顧客と直接売買するオンラインSPAだ。アパレル不況と言われる中、30代の若い顧客を中心に売上を伸ばしている秘策はどこにあるのか。国内オンラインSPAの旗手であるFABRIC TOKYO 代表取締役社長CEOの森雄一郎氏に聞いた。

  • 2018/03/30

    人は応援したいものにお金を払う “応援経済”の時代を味方につけたファクトリエの挑戦

     製造原価率50%以上という脅威の設定で、メイドインジャパンの高品質な製品を世に送り出している「Factelier(ファクトリエ)」。高い技術を誇る全国の縫製工場と直接契約して販売する、日本初のファクトリー直販ブランドとして2012年に誕生し、苦節の立ち上げ期を経て今では評判が評判を呼び多くのファンを抱えている。経済界も注目する創業者の山田敏夫氏は、厳しいアパレル業界の風雲児として、また熱い志をもって道を切り拓く起業家として、メディアにも多数登場している。山田氏は、今この時代にファクトリエが支持...

  • 2018/03/26

    経営と密接なマーケティングこそ真価を発揮できる

     2018年3月に創業100周年を迎えたパナソニックは、2017年4月にBtoB事業を担う社内カンパニー、コネクティッドソリューションズ社を設立し、BtoBシフトを強力に進めている。12月には同社にマーケティングを統括するエンタープライズマーケティング本部が新設され、そのリーダーに数多くの企業でBtoBマーケティング、PR部門を率いてきた山口有希子氏が就任した。パナソニックが重視する、そして山口氏が自身の経験からも重要だとする「事業戦略と密に結びついたマーケティング」について、お話しいただいた。...

  • 2018/03/05

    そのテレビCMは見られているのか?テレビ視聴の「質」をデータで明らかに

     スマートフォンの普及により、生活者のメディア接触状況は大きく変化しているものの、依然としてテレビの影響力は大きい。これまでは世帯視聴率といった指標を主軸に、テレビCMのプランニングは行われてきたが、昨今新たなテレビのデータが増えつつある。その一つに、TVision Insightsが提供する視聴の「質」のデータがある。同社 CEO/Co-founderの劉 延豊氏に、米国におけるテレビ視聴の現状とテレビデータ活用の最新動向について聞いた。

  • 2018/02/26

    伝統的BtoB企業が挑戦する マーケティング体質への革命

     「R&Dも特許も新規事業も企業買収も、すべてがマーケティングの資産」と断言するのは、横河電機のマーケティング本部長を務める阿部剛士氏。インテルで31年間、技術からマーケティングまで幅広く経験し、BtoB事業のあらゆる領域に知見の厚い人物だ。マーケティングを重視する同社社長の強い誘いを受け、2016年の春に横河電機に参画して約2年、阿部氏は同社の組織体制から評価方法まで、かつてない勢いで変革を巻き起こしている。その目が見据える今後の事業のあり方と人材育成について、存分にお話しいただいた。

  • 2018/01/30

    業界キーパーソンに聞く2018年のマーケティング戦略

     定期誌『MarkeZine』第25号(2018年1月号)の特集では、アスクル/花王/Gunosy/グライダーアソシエイツ/クレディセゾン/クロックス・ジャパン/スマートニュース/Zebra Japan/ソフトバンク/Twitter Japan/電通デジタル/日本航空/博報堂DYデジタル/三井住友カード/メルカリ/ヤマト運輸/ライオン/RIZAPグループ/LINE/ロジクールのキーパーソンに、2018年への抱負を聞いた。

  • 2018/01/26

    プログラマティックTVが現実に テレビ広告の進化と未来

     日本広告協会と日本民間放送連盟は、共同でテレビCM素材のオンライン運用を進め、2017年10月2日時点で民放テレビ局21局にてオンラインの受け入れが可能になった。また、これを受けて資生堂は10月6日オンエアのテレビCM素材をオンラインで入稿し、広告主の動きに先鞭をつけた。この動きに象徴されるテレビCMの変革は、今年どのように進むのだろうか? そしてテレビ広告の未来はどうなるのか? 資生堂ジャパンと、プログラマティック取引をはじめ各種広告テクノロジーを展開するC1Xをゲストに、じっくりとうかがっ...

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