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売り上げが約3倍に!ゼビオグループとトーチライトが取り組む、LINEを軸としたデータ活用の進め方

ゼビオグループがLINE活用を決めた、3つの理由とは

 セッションでは、実際に公式LINEを活用し成果を上げたゼビオグループの事例を紹介。同社はスポーツ小売業として、「スーパースポーツゼビオ」「ヴィクトリア」「ゴルフパートナー」など、全国に700店舗以上を展開している。

 マーケティング部で主にEC事業を担当する坂(ばん)氏は、同社における顧客行動のゴールを「商品を買っていただくこと」「サービスを体験いただくこと」であると説明した。続けて、同社がLINE活用に踏み切った理由として(1)顧客にとって一番身近なメディアであること、(2)1to1のコミュニケーションがとれること、(3)Cookieレスを見越したデータ活用ができることの3つを挙げた。

ゼビオコミュニケーションネットワークス マーケティング部 次長 坂 紀子氏
ゼビオコミュニケーションネットワークス マーケティング部 次長 坂 紀子氏

 「ゼビオグループが公式LINEをスタートさせたのは2021年4月と、まさしく新型コロナが流行し始めた中です。実際、コロナ禍で急速に顧客のデジタルシフトが進みました。そういった環境下で顧客との新しい接点を模索する中で、前述の3つの理由からLINE導入に至りました」(坂氏)

 理由のうち、「(1)顧客にとって一番身近なメディアであること」に関しては、先駆的に活用を進める競合他社もいる中、後発であることから活用事例を生かしつつ運用。「(2)1to1のコミュニケーションがとれること」は、現在のデジタルコミュニケーションにおいて大前提の条件だと坂氏は指摘した。

 さらに「(3)Cookieレスを見越したデータ活用ができること」においても、今後オウンドメディアの強化は必須であり、1to1コミュニケーションを実現できてデータ拡張性があるメディアである点は非常に重要だと同氏。それらをすべて網羅できるのがLINEだったのだ。

1年で約170万人の新規登録者を獲得!

 ライバル企業は4~5年前に導入していたこともあり、導入1年目の同社での至上命題は、新規友達登録ユーザーの拡大だった。新規顧客の集客プラットフォームとして、集客施策や運用基盤の構築を実施。具体的には、まずECサイトに来訪した顧客に対してクーポンを促し、LINEの友達になってもらった。

 その5ヵ月後からは、店頭での集客を実施。店舗に来客しLINEのお友達登録をした人に対し、その日に店頭で使えるクーポンを配布した。さらにその1ヵ月後には、公式LINEスタンプの配布を実施したという。

 同時に運用基盤の構築面では、どんな企画であれば良い顧客を集客できるのか、あるいはブロックされないのか。配信の内容はどのようなものが最適なのか、デザインはどうすべきか、などの検証・分析を行っていった。その結果、同社は開始から1年で約170万人の新規登録者の獲得を達成することができた。

 「LINEはなかなか個人情報が取れないメディアです。アンケートによってお客様の情報の補足を行ったり、ECや店頭で使う会員IDとLINE IDの連携開発をしたり。また既に導入していたMAを使った自動配信などの企画など、順番に行いました」(坂氏)

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売り上げが約3倍に!ゼビオグループが進めたデータ活用の3ステップ

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この記事の著者

釘﨑 彩子(クギサキ アヤコ)

 2019年からマーケティング・広告の専門出版社で編集者として勤務。広報・PR分野を中心に編集業務にあたる。2022年よりフリーランスのライターに。媒体問わず、マーケティング、広報、経営者インタビューなど、ビジネス領域を中心に幅広く執筆。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社トーチライト

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2023/11/07 10:30 https://markezine.jp/article/detail/43632

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