SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第100号(2024年4月号)
特集「24社に聞く、経営構想におけるマーケティング」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

MarkeZine Day 2021 Autumn(AD)

マーケor広報?トヨタ・オーストラリアがエンゲージメント10倍アップを実現したコーポレートサイト戦略

エンゲージメントが10倍以上アップ!トヨタ・オーストラリアの事例

 デジタル成熟度のフレームワークに基づきDXPを活用した事例として、トヨタ・オーストラリアのWebサイトリニューアルのプロジェクトが紹介された。プロジェクトのミッションは、より多くの見込み客をディーラーサイトに誘導すること、新しいカローラの認知拡大の2つ。そして、ポイントはパーソナライゼーションだったと青木氏は振り返る。

 「ユーザーをいくつかのセグメントに分け、それぞれ最適なコンテンツを提供し、Webサイトに訪れたユーザーの体験を最適化すること。それがこのプロジェクトで最も期待されていたことでした」(青木氏)

 そこで、取り入れたのが「エンゲージメントバリューポイント」という機能だ。サイト内のユーザー行動や閲覧されたコンテンツに応じてポイントを付与し、製品への関心度を計測。そのポイントに合わせて、コンテンツを出し分けたという。

 「既存顧客を含む車好きなユーザーと設定しているセグメント“カテゴリリーダー”では、滞在時のポイントが1.187%、つまり約11倍になりました。これは、サイト内でのエンゲージメントが10倍以上高まったと言っても過言ではありません。直帰率も32%低下し、閲覧ページ数、平均滞在時間もデフォルト値を大きく上回りました」(青木氏)

 この事例のポイントは、キャンペーン用に構築したWebサイトでなく、通常のコーポレートサイトで行われたプロジェクトだったことだ。キャンペーン用であれば複数のランディングページを用意してエンゲージメントを高めることもできるが、通常のコーポレートサイトでユーザーごとにコンテンツを出し分ける事例は、日本ではまだまだ少ないという。

 「コロナ禍で対面営業の機会が減少している今、コーポレートサイトのマーケティングへの利活用は、より一層重要になります。そのためには、複数の部門の目的、要求に応えられる仕組みが必要です。DXPは、ビジネス視点から複数部門の目的と要求に応える機能をそろえています」(青木氏)

 サイトコアでは、「デジタルの世界で人と人とのつながりを作る」という企業理念のもと、DXPを提供している。日本企業だけでなく、グローバルな有名企業も多く導入しており、ビジネス成長を実現している。セッションで紹介されたコーポレートサイト戦略を参考に、今一度自社のコーポレートサイトの状態を調べてみてはいかがだろうか。

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
MarkeZine Day 2021 Autumn連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

大木 一真(オオキ カズマ)

モジカク株式会社 代表取締役。株式会社サイバーエージェントに新卒で入社し、Webメディア「新R25」の立ち上げにディレクター兼編集職として参画。Webマーケティングを手掛ける株式会社AViC(2022年7月に東証グロース市場へ上場)の創業期に参画し、執行役員を務める。2019年1月にBtoBサービスやSaa...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2021/10/11 11:00 https://markezine.jp/article/detail/37371

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング