なぜそうした消費が生まれるのか：仕事・家事・育児の実態

　では、なぜパワー層では、これほどまでに時短家電、外食・中食、代行サービス、リカバリー関連の消費が広がるのだろうか。その背景にある「働き方」と「家庭内の家事分担」を確認したい。

働き方：年収が高くなるほど「リモートワーク」による高密度な働き方に

　月1回以上リモートワークを実施しているパワー層は43.0〜53.5％にのぼり、夫婦ともにリモートワークを行っている割合は18.0〜41.9％となった。「どちらかがリモートワークを行っている」まで含め、一般層と比較すると約20〜30ポイントの差がついている。特に3,000万円以上のパワー層では、夫婦ともにリモートワークを行っている世帯は41.9％であった。共働きでフルタイムのパワー層は、年収が増えるにつれフレキシブルな働き方を手に入れているようである。

家事分担：一般層とは異なる「夫婦協働」スタイルの定着

　平日の家事分担を見ると、「妻が70％以上家事を担う」という世帯は、一般層が82.2％と多数を占めるのに対し、パワー層では約50〜70％台となっている。さらに世帯年収3,000万円以上のパワー層になると53.5％となり、一般層との差は30ポイント近くまで拡大する。

　この結果から、夫婦ともにフルタイムで働くパワー層は、夫婦で協力しながら家事を担っていることがわかる。一方で、仕事・家事・子育てを同時に担う生活では、時間制約や疲労も生まれやすい。そのため、「時短」や「簡便化」は、単なる便利さではなく「生活を回すための不可欠なニーズ」として存在していると考えられる。

パワーファミリーはどこにいるのか：現役世代の「居住と家族」

　ここで改めて、パワー層の基本属性を確認しておきたい。平均年齢は、年齢による収入上昇の影響もあり、一般層と比較しパワー層が高い傾向にある。ただし、世帯年収3,000万円以上のパワー層の平均年齢は46.4歳であり、一般層に近い。子どもの人数は、世帯年収が上昇するにつれて多くなる傾向がある。

　住居形態に関しては、パワー層の持ち家率は80％台後半であり、一般層（79.4％）と比較して7～9ポイント高い。マンション等の集合住宅の比率も、一般層に比べて6〜13ポイント程度高くなっている。

　居住エリアに関しては、パワー層の半数以上が一都三県（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）に集中している。特に世帯年収3,000万円以上では、その傾向が顕著である。一都三県では、夫婦がフルタイムで働ける企業や高収入の職種が集まっていることが背景にあると考えられる。