SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

直近開催のイベントはこちら!

BtoB Synergy FORUM powered by MarkeZine & SalesZine

アジャイルマーケターの挑戦(AD)

マルチチャネル施策が数十億円のインパクトに。サツドラCDOが語る、現場主導のマーケティングPDCA

 北海道を中心にドラッグストアと調剤薬局を展開するサツドラは、Brazeの導入によってリテールDXを急速に進化させた。現場のマーケターがBigQueryから直接SQLを叩いて高速に施策を打ち、AIも駆使しながらデータ分析をインハウスで劇的に効率化。本記事では、マルチチャネルのクーポン施策を通じて売上へのインパクトも残し、北海道日本ハムファイターズとのアプリ間コラボなど、新たなチャレンジも行う同社のデジタル戦略の核心に迫る。

サツドラのDX推進スピードが速い理由

──サツドラ様は、Braze Torchie Awards 2025において最も素晴らしいキャンペーンに贈られる「Campaign of the Year」を受賞されています。まずは受賞の感想と、社内外の反響についてお聞かせください。

坂本:率直に受賞できたことをうれしく思います。弊社は北海道に根ざした、あくまでローカル企業だと自負しています。東京などの都心部では「サツドラ」の名前を知らない方もまだ多い中で、Brazeのようなグローバル企業に私たちの取り組みを評価していただけたことは、チームメンバー全員にとって大変光栄で、大きな励みになりました。社内でも、社内報などを通じて広く共有され、組織全体のモチベーション向上に繋がっています。

──サツドラはローカル企業ながら、いち早くDXを推進している印象があります。サツドラがDXを推進する上で大切にしていることがあれば教えてください。

坂本:一番の核心は、お客さまの声をどれだけしっかり聞き取った上で、プロダクトやサービス開発に反映できるか、その「スピード感」にあります

サツドラホールディングス株式会社 CDO 兼 株式会社サッポロドラッグストアー OMO本部 本部長 兼 マーケティング部 ゼネラルマネジャー 坂本 武史氏
サツドラホールディングス株式会社 CDO 兼 株式会社サッポロドラッグストアー OMO本部 本部長 兼 マーケティング部 ゼネラルマネジャー 坂本 武史氏

坂本:多くの企業では、何か一つの施策を打つにしても、意思決定に何段階もの階層や承認フローを経るケースが少なくありません。しかし、サツドラではその階層が非常に少ないのです。マーケティング部門の組織内でバンバンと意思決定をしていける環境が整っています

 IT部門とも密に連携し、マーケティング側で自在に扱えるデータウェアハウス(DWH)などの基盤が整備されているため、現場の判断ですぐにリードアップして動くことができます。従来のウォーターフォール型の開発のように、「一度作ったからもう変えられません」ということは全くありません。お客さまの声を起点に、瞬間的に意思決定をして施策をブラッシュアップしていくアジャイルな姿勢こそが、サツドラの強みです

アプリを軸にリアル店舗のLTVを最大化

──アプリと店舗を掛け合わせた、具体的な顧客体験の全体像について教えてください。

坂本:現在は「サツドラ公式アプリ」を軸とした体験設計をしています。まずはアプリ内でどうアプローチしていくかを第一に考え、アプリではリーチできない層に対して、マス広告や紙の折り込みチラシ、LINE、SNSなどの他接点を組み合わせていく形をとっています。ただ、他の接点に関しても、最終的にはアプリ会員への登録やデジタルな顧客体験へと繋げるための取り組みを行っています

 最終的なゴールは、デジタルでつながったお客さまのことを理解し、最適なコミュニケーションを行うことです。他のアナログメディアでは、どうしても施策が画一的になり、顧客ごとのトラッキングが困難ですが、アプリであればOMO(Online Merges with Offline)を高度に実現できます。ありとあらゆるメディアを活用しつつも、重点を置いているのは、アプリを軸にした地域プラットフォームの構築です。

──デジタル(アプリ)での体験が、リアルの店舗での購買行動にどう影響していますか。

坂本:企業としてROI(投資対効果)をシビアに評価する中で、弊社ではLTV(顧客生涯価値)やCPA(顧客獲得単価)を明確に算出しています。データを分析すると、アプリをインストールする前と後では、お客さまのLTVに明らかな違いが出ることが証明されました

 「これだけの費用(CPA)をかけてでも、アプリを入れていただいた方が長期的なLTVが高くなる」というロジックが、リアルな購買データから実証されているのです。小売業において、デジタルがリアル店舗にどう貢献しているかをデータで可視化できなければ、そもそも投資の承認は通りません。アプリでのクーポンや会員ランクプログラムがしっかりと店舗の売上に繋がっています。

次のページ
【データ設計の妙】マーケターがSQLを叩き、即座に動く体制

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • note
アジャイルマーケターの挑戦連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:Braze株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2026/07/10 11:00 https://markezine.jp/article/detail/50732

Special Contents

PR

Job Board

PR

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング