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MarkeZine Day(マーケジンデイ)は、マーケティング専門メディア「MarkeZine」が主催するイベントです。 「マーケティングの今を網羅する」をコンセプトに、拡張・複雑化している広告・マーケティング領域の最新情報を効率的にキャッチできる場所として企画・運営しています。

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MarkeZine Day 2026 Autumn

アジャイルマーケターの挑戦(AD)

客単価・来店数ともに向上!日本KFCがBrazeと挑む顧客起点のCRM戦略

 日本ケンタッキー・フライド・チキン(以下、日本KFC)は2026年3月、ブランドスローガンを刷新し、「第二創業宣言」を発表した。これまでの“ハレの日”のブランドから、日常のさまざまなシーンで選ばれる「エブリデイブランド」への進化を掲げている。その変革の中核を担うのが、公式アプリをハブとしたデジタル戦略だ。日本KFCは顧客エンゲージメントプラットフォーム「Braze」を導入し、自社が保有する購買データに加え、気象データやライフスタイルデータなどの外部データも掛け合わせながら、顧客一人ひとりに最適化したコミュニケーションを推進している。さらに、パートナーであるメンバーズと並走体制を構築。リテンション強化、AIを活用した運用効率化など、具体的な成果を生み出している。なぜ日本KFCは今、大規模なリブランディングに踏み切ったのか。1,000万人規模の会員基盤を支えるデータ活用の実態とは。そして、AIとBrazeを活用した“真の顧客中心マーケティング”はどのように実現されているのか。日本KFCの平田氏、メンバーズの野中氏に、その変革の裏側を聞いた。

「特別な日から日常へ」新生KFCの第二創業──1,000万人規模の会員基盤を動かす戦略

━━日本KFCは2026年3月に「第二創業宣言」を発表され、大きなリブランディングを断行されました。その背景と、新たなスローガンに込められた想いをお聞かせください。

平田:日本KFCは2025年に創業55周年という大きな節目を迎えました。これまで多くのお客さまに支えられてきた中で、これから先も長く愛されるブランドであり続けるためには、守るべき価値を守りながら、時代に合わせて進化していく必要があると考えました。

 KFCらしい「おいしさ」へのこだわりを大切にしながら、商品、店舗体験、そしてお客さまとのつながり方まで含めて、ブランド全体を次の時代にふさわしい形へ進化させていく。その決意を込めて打ち出したのが、「第二創業宣言」です。

日本ケンタッキー・フライド・チキン デジタル戦略部 部長 平田 雄己氏
日本ケンタッキー・フライド・チキン デジタル戦略部 部長 平田 雄己氏

 そして、新たに掲げたブランドスローガンが「人生、ガブっといったもん勝ち」です。商品に思いっきりかぶりついた瞬間に生まれる、思わず笑顔がこぼれるようなしあわせや高揚感を、もっと日常の中へ広げていきたいという想いを込めています。

 このリブランディングを通じて、ケンタッキーを特別な日だけでなく、何気ない日常の中でも自然に選んでいただける「エブリデイブランド」へ進化させていきたいと考えています。

━━日本KFCは第二創業宣言の中で「メニューの拡大」「店舗体験の進化」「デジタル化の推進」という3つの戦略の柱を打ち出しています。メンバーズさまは主にデジタル領域を支援されているのでしょうか。

野中:メンバーズは、日本KFCさまのリブランディングをデジタルの側面から全面的に支援しています。現在、デジタル戦略部を含めメンバーズから約10名のスタッフが常駐しており、戦略立案から日々の施策運用までを一体となって推進しています。

 今回の第二創業宣言に向けたデジタル領域の変革でも、アプリ改修やCRMの高度化、店舗オペレーションとの連携にいたるまで、川上から川下まで一貫して議論を重ねながら形にしてきました。

平田:メンバーズの皆さまの守備範囲は本当に広く、この強固な伴走体制があったからこそ、今回の大きな方向転換をスピーディーに具現化できたと感じています。

日常に入り込む体験を。アプリをハブにしたデジタル戦略とBraze

━━リブランディングにおいて、アプリを戦略の「ハブ」に据えられました。デジタルが果たす役割の定義と、「Braze」を採用した決定的な理由を教えてください。

平田:私たちは、デジタルを単なる利便性向上の手段ではなく、お客さま一人ひとりとKFCとの関係を深め、日常の接点を広げていくための重要な基盤だと位置づけています。

 デジタルが担うべき領域は「日常に入り込んだ、一人ひとりのためだけの体験」です。食体験という生活の大きなパートをより充実させていくためには、パーソナライズされた情報や体験の提供が不可欠だと考えています。

 公式アプリを中心に、これまで蓄積してきた購買データに加え、ライフスタイルに関するさまざまなデータも活用しながら、お客さまそれぞれのニーズや利用シーンに寄り添ったコミュニケーションやサービスを提供しています。

 そして、Brazeを採用した決め手は大きく2つあります。1つは、お客さまのニーズに合わせてタイムリーにコミュニケーションを届けられる点。もう1つは、グローバル企業ならではの知見やベストプラクティスを、日本市場でも活用できる点です。

野中:現場で日々運用している担当者からも、BrazeのUI(ユーザーインターフェース)の使いやすさは非常に高く評価されています。専門的なプログラミング知識がなくても、直感的に操作できるのが大きな特徴です。

 1to1の細かなパーソナライズ設定を、何万人、何千万人という規模に対して行う場合、どうしても運用の負荷は高くなります。しかしBrazeであれば、設定画面がわかりやすく、スムーズに施策へ落とし込むことができます。

平田:UIの使いやすさは、単に「作業効率が上がる」という話ではありません。マーケティング運用における「ミスを減らす」という、本質的な価値にもつながっています。

 私たちの会員基盤は1000万人規模に達しているため、仮にメルマガやプッシュ通知で誤配信が起きれば、大きな混乱やご迷惑につながります。Brazeへ切り替えて以降は、視認性の高さや安全性の高い設計によって、運用ミスが大幅に減少しました。

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この記事の著者

MarkeZine編集部(マーケジンヘンシュウブ)

デジタルを中心とした広告/マーケティングの最新動向を発信する専門メディアの編集部です。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:Braze株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2026/06/10 11:00 https://markezine.jp/article/detail/50737

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