5月1日から3日間にわたって米Responsys社のイベント「Responsys Interact 2012」がサンフランシスコで開催された。今回はResponsys Interact 2012内で大きなテーマとして取り上げられたディスプレイ広告の活用法について紹介する。
アクイジションチャネルからリレーションシップチャネル へ
Responsys社は、昨年リリースしたディスプレイ広告の配信機能に対して非常に力を入れている。会場内の各所に「The Future of Display」の文字が大きく表示され、一見すると広告配信会社かと思えるほどである。ディスプレイ広告については、初日のジェネラルセッション「The Future of Display has arrived.」に加え、2つのブレイクアウトセッションでも取り上げられていた。
現在のディスプレイ広告はDSP(Demand-Side Platform)/RTB (Real Time Bidding)やオーディエンスターゲティングの浸透によって、「枠」に対する配信から「人」に対する配信に徐々にシフトしつつある。
オーディエンスターゲティングでは、ユーザーの複数のサイトでのさまざまな行動履歴データに基づいたターゲティングが行われているが、そのターゲティングにオフラインデータも含む自社の顧客データベースを活用することができれば、自社顧客(もしくは登録されている見込顧客)に対してはさらにきめ細かい最適化ができるはずだ。
Responsys社CMOのスコット・オルリッチ氏は「ディスプレイ広告はアクイジションチャネルからリレーションシップチャネルにシフトしていく」と語った。
顧客データベースに基づいてディスプレイ広告を配信
昨年Responsys 社はResponsys Interact Suiteの新たな機能として顧客データベースに基づいてディスプレイ広告をターゲティング配信できるDSP機能をリリースした(日本では近日リリースの予定)。ディスプレイ広告をメールと同じ感覚で特定の人に対して配信する機能である。
これによって、EメールとWeb、そしてディスプレイ広告を一連のコミュニケーションシナリオに基づいて有機的に連携させることができるようになった。
例えば、自社ユーザーで次回買い替えタイミングが近づいている方に対しては告知のEメールを送信し、もしそのメールが開封されていなければディスプレイ広告で買い替え対象の商品を表示する、といったシナリオを簡単なGUIで設定して自動実行することができる。
オルリッチ氏はこのようなディスプレイ広告の配信を「リレーションシップ・リターゲティング(Relationship Retargeting)」として次のようなチャートで表した。
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岡本 泰治(オカモトヤスハル)
株式会社ディレクタス 代表取締役。リクルートを経て、ディレクタスを設立。数多くの大手企業のeCRM及びEメールマーケティングの戦略を立案し実行を支援。現在は複数チャネルを横断したクロスチャネル・マーケティングのためのコンサルティングとCCCMなどのツール提供、運用支援を行う。著書に『BtoC向けマーケティングオートメーシ...
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