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3ヶ月で参加者が2倍!急成長するマルケトユーザコミュニティーと活性化の戦略

2015/01/16 10:00

トレジャーデータはマルケトのユーザでありパートナー

 続いてのセッションでは、マルケトユーザグループのリーダーを務めるトレジャーデータの堀内健后氏と、米国トレジャーデータのマーケティングオペレーション責任者であるRyan Garrett氏が登壇。トレジャーデータにおけるマルケトの利用について語られた。

トレジャーデータ株式会社 ジェネラルマネージャー 堀内健后氏(左)、マーケティングオペレーション ディレクター Ryan Garrett氏(右)
トレジャーデータ株式会社 マーケティング担当ディレクター 堀内健后氏(左)
マーケティングオペレーション ディレクター Ryan Garrett氏(右)

 同社は日本人の創業者3名が米国シリコンバレーで2011年12月に創業した、ビッグデータに特化したクラウドデータサービスプロバイダだ。Webアクセスやオンライン広告のログをはじめとした大量のデータをクラウド上に蓄積・集計して可視化する、クラウド型データマネージメントサービス「トレジャーデータサービス」を展開する。日本での事業開始から1年半ほどだが、ユーザやパートナーにはネットビジネス、デジタルマーケティングリーダー企業が名を連ねる。

 「我々はマルケトのユーザでありながら、パートナーでもあります」と堀内氏は語る。「トレジャーデータのユーザの大半は、マーケティング領域でのデータ活用のためにトレジャーデータを活用しています。トレジャーデータとマルケトが連携することで、様々なソリューションが実現できます。例えば、マルケトで収集したお客様の行動履歴データをトレジャーデータサービス上に蓄積し、他のデータソースと組み合わせてデータ分析を行うといった「マルケト→トレジャーデータ」への連携。または、スマホアプリの利用履歴やDMPのデータといった、トレジャーデータに蓄積している履歴情報をマルケトのリード情報として連携するという、「トレジャーデータ→マルケト」へのデータ連携もあります。現在、トレジャーデータとマルケト間のデータ連携のアダプターを準備しているところです」(堀内氏)

 トレジャーデータ自身では、マルケトをリードジェネレーションにおいて利用しているという。営業担当者が利用するCRM、SFAのシステムにはセールスフォースを、さらに日本では名刺管理のためにSansanも活用する。「社内では20以上のクラウドサービスを活用していますが、日本ではこの3つのサービスを組み合わせてマーケティング活動を行っています」と堀内氏は説明する。

 トレジャーデータのマルケトの導入や運用について、マーケティングオペレーションを統括しているRyan Garrett氏から紹介された。「トレジャーデータではマルケトとCRMの運用を行う組織が、IT部門ではなくマーケティングの組織の中にあります」とGarrett氏。このような役割は “マーケティングオペレーション”、“Marketing OPS”として米国では一般的になっているという。日本でも業務アプリケーションがクラウド化されたことで、アプリケーションの運用やチューニングをエンドユーザ部門で行うケースが増えている。その方が効率的なシステムの運用が可能で、ビジネス環境の変化にもスピーディーに対応できるからだ。

トレジャーデータがマルケトに移行した理由とは?

 トレジャーデータでは以前、他のマーケティングオートメーションツールと複数のポイントソリューションを利用していた。しかし現在では、その全てをマルケトで実現しているという。

「お客様の購買やサービス利用のプロセスで、何が起きているのか実態を調べてみました。すると、そのとき使っていたマーケティングオートメーションツールでは、機能が不足していることがわかりました。そこで、十分な機能を備えているマルケトを導入することにしたのです。また、トレジャーデータ固有の要件として、自社のシステムと連携できることも重要でした」(Garrett氏)

 現在、トレジャーデータの自社サービスシステムとマルケトはREST API経由でデータ連携をしている。これによって、トレジャーデータのアカウント開設後にサービスの利用が進まない・サービスの利用頻度が下がっているユーザには、その状況に適した内容のメールを配信する。配信したメールが開封されない場合は、別のユーザに対して利用促進のキャンペーンや使い方ガイドの資料を送付する。といったフローを自動化している。

 数多くのマーケティングオートメーションに触れてきたGarrett氏は、マルケトの特徴について「マルケトはマーケターの考え方に合わせて機能が設計されています。マーケターにとっては理解しやすく、マーケターのアイディアを短期間で簡単に実現できます。また、マーケティングキャンペーンのベストプラクティスや、スコアリングのノウハウを日米間で簡単に共有できることも大きなメリットです」と表現した。


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