SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第100号(2024年4月号)
特集「24社に聞く、経営構想におけるマーケティング」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究(AD)

ID連携でセグメント配信を実現 ミロゴスが支援しブロック率を約40%改善したディノスのLINE施策

 長年、通販ブランド「ディノス」を展開し、多くのアイテムを扱うDINOS CORPORATION。顧客IDを利用し、チャネル横断のシナリオを複数走らせることで成果を上げている。潜在層の取り込みと顕在層の満足度向上のために活用しているLINE公式アカウントの友だち登録数は1,180万を超える一方、ブロック率の抑制は喫緊の課題だったという。そこでこの課題に対し、LINE公認の技術支援パートナー(Technology Partner)のミロゴスが支援を行った。本稿ではDINOS CORPORATIONの担当者2名を取材し、ミロゴスとともに実施した、LINEを使った具体的な施策や、ブロック率低下のための取り組みを聞いた。

リテンションと販促、双方でLINEを活用

MarkeZine編集部(以下、MZ):お二人の担当業務について教えてください。

原:私は主に既存のお客様に対するリテンション施策の企画立案を担当しています。当社ではメールやアプリ、DMなど多様なチャネルを活用しており、そのチャネルの一つとしてLINEがあります。

DINOS CORPORATION 顧客戦略セクション リテンションチーム チームリーダー 原義隆氏

宮崎:私は全社的なセールスプロモーションの企画運用をする部署に所属し、DMなどのオフラインやメール、LINEなどのオンラインも活用した施策を考案しています。原のチームとも、月に数回、打ち合わせをして最適な顧客接点とシナリオについて考えています。

DINOS CORPORATION チャネル戦略ディビジョン SP戦略セクション SP推進チーム 宮崎みかん氏

原:私も宮崎もLINEを活用してお客様とOne to Oneのコミュニケーションをとる施策を展開しています。業務の違いとしては、私が既存のお客様へのリテンションを目的としているのに対し、宮崎の主目的は購買動機の喚起や認知の拡大。つまり、購買ファネルでいうと上流のユーザーに対しメッセージを発信しているのが宮崎です。

LINEなら多様な属性にアプローチが可能

MZ:ディノスでは2018年にLINEを使った施策を開始したとうかがいました。LINEを活用される以前は、どのような課題があったのでしょうか?

原:2018年当時はメールやDMを中心にお客様とコミュニケーションをとっていました。そんな中LINEの利用者が拡大し、若年層のみならず当社の顧客層を含む様々な年代の方が利用するツールへと変わっていきました。「LINEがコミュニケーションツールとして多くの世代に日常的に使われている状況を考えると、1つのタッチポイントとして開いておくべき」と考えたのです。

 また、これまでは「新規顧客の獲得は広告をメインとし、既存顧客へのリテンションはDMやメールで」といった具合に、目的ごとにチャネルを分けて活用していました。それが、友だちという枠組みを通して、これまで当社がリーチすることが苦手だった新規顧客層へのアプローチをはじめ、様々な属性の既存顧客にもLINE1つでアプローチが可能になる点もメリットだと考えました。

 さらに、将来的にはLINE本来の特性を活かし、双方向のコミュニケーションができる可能性にも注目しました。これらの理由からLINE施策を展開すると決め、LINEの運用を支援してくれる企業に複数社お声がけさせてもらった結果、ミロゴスさんに支援を依頼しました。

次のページ
パートナー選定の基準は「提案力」と「柔軟性」

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • Twitter
  • Pocket
  • note
関連リンク
業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

中村 祐介(ナカムラ ユウスケ)

 株式会社エヌプラス代表取締役 デジタル領域のビジネス開発とコミュニケーションプランニング、コンサルテーション、メディア開発が専門。クライアントはグローバル企業から自治体まで多岐にわたる。IoTも含むデジタルトランスフォーメーション(DX)分野、スマートシティ関連に詳しい。企業の人事研修などの開発・...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2023/01/27 10:00 https://markezine.jp/article/detail/40681

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング