ネオフレームとルームズ業務提携　プロダクトプレイスメントとテクノロジーの融合で新たな購買体験を目指す

2025年03月28日(金)

テレビ業界のビジネスは変われるか　奥律哉氏に聞く、地上波の“その先”のサービス

テレビ業界を取り巻く環境は激変が続いている。ストリーミングサービスの台頭や視聴率などの効果測定手法の多様化、さらにテレビ局の経営体制への注目度の…

2025年03月19日(水)

広報効果測定のプロに聞く「効果・改善策も見えない広報」から卒業するための3ステップ

企業ブランディングや長期的な信頼獲得という文脈で特に重要な要素となる広報活動。マーケティング活動と地続きにあるものだが、活動の特性上、広告施策で…

2025年02月05日(水)

もはや「トレンド」の概念すらなくなる？Z世代の企画屋今瀧健登氏による2025年の変化予測

社会全体でバズワード化している「Z世代」。2025年も引き続きマーケターにとって押さえておくべき存在となるだろう。本稿では、Z世代マーケティング…

2025年01月20日(月)

変化し続けるマーケティング、「不変」なものは何か──マイクロソフト有園氏がパナソニックなど3社に問う

2024年10月16日から18日にかけて開催された「ad:tech tokyo 2024」では、Microsoft Advertisingの有園…

2025年01月14日(火)

面や枠を越えた表現が可能、バーチャル空間の使い方

特集「2025年・広告の出し先」の最後にメタバースやXRなどいわゆるバーチャル領域の活用について考えたい。IP×次世代テクノロジーでメディア体験…

2024年12月27日(金)

サイバーエージェント、クリエイティブエージェンシー「新たな細胞」を始動　4つの主要サービスを提供

2024年11月22日(金)

博報堂ＤＹホールディングス、博報堂と博報堂ＤＹメディアパートナーズの統合を検討開始

2024年11月14日(木)

あの前澤友作氏も動いた！行動を喚起するマイカー広告「CheerDrive」驚きの認知獲得効率に迫る

企業のステッカーを車に貼ることで、一般ドライバーが月額で最高5,000円相当の報酬ポイントをもらえるサービス、「CheerDrive（チアドライ…

2024年11月01日(金)

CommerceZine Amazon Ads最前線：Prime Video広告・新フォーマットが登場！独自番組制作にも新展開

9月1日、Amazon Adsのメディアラウンドテーブルにて、最新戦略とPrime Video広告の新機能が発表された。広告開始から1年で広告主…

2026年09月15日(火)

ライバルは「作詞家」だった。天才クリエイティブディレクター杉山恒太郎が語る意味をもたらす音とデザイン

Spotify 20周年、日本上陸10周年という節目に開催された「Spotify Sessions」は、音の可能性を改めて問い直す場として企画さ…

2026年07月29日(水)

博報堂メディア環境研究所、生活者を情報の取り入れ方で7タイプに分類　最大勢力は「空気読み同調タイプ」

2026年07月14日(火)

AIエージェント時代のブランド設計とは？ 博報堂の「ブランドに“生きた人格”を宿す」実装最前線

AIによる最適化を繰り返すほど、ブランドの個性は薄れ、同質化していく——。生活者との接点が爆発的に増え、そこにAIが浸透する時代に顕在化したこの…

2026年07月08日(水)

セブン-イレブン、電通、CAがリテールメディア新会社を設立　2030年新規事業収益200億円へ

セブン-イレブン・ジャパン、電通、サイバーエージェントの3社は6月11日、リテールメディア事業を推進する合弁会社「株式会社セブン-イレブン・アド…

2026年06月11日(木)

ビルコム、サニーサイドアップ社長のリュウ シーチャウ氏を取締役に選任

2026年03月24日(火)

ビルコム、PR効果測定ツール「PR Analyzer」にAI月次レポート自動生成機能を追加

2026年03月06日(金)

3社の事例から学ぶリテールメディアの可能性、ドンキだから実現する「ワクワクとデータドリブン」の両立

リテールメディアへの注目が高まる中、単なる広告枠に留まらない、その本質的な価値と可能性はどこにあるのだろうか。2025年11月に開催された「Ma…

2025年12月22日(月)

ファミマ＆ツルハドラッグが明かす！リテールメディア展開で見えてきた「活用の成功パターン」と「課題」

近年、注目度が急上昇しているリテールメディア。メーカーなど広告主側だけでなく、小売業界からもその動向が注目されており、新たにリテールメディア運営…

2025年09月29日(月)

急成長するショートドラマ市場　LINEヤフーら6社のキープレーヤーが語る成長戦略と課題

TikTokやYouTube Shortsなどで急速に存在感を増している「ショートドラマ」。2024年には日本市場だけで100億円規模になると予…

2025年09月25日(木)

博報堂が集英社・講談社・小学館と連携　Z世代向けマーケティングサービス「Z習慣EDIT」提供

2025年08月26日(火)