2月17日から21日まで、5日間にわたって、サイバー・コミュニケーションズ主催により「Social Media Week TOKYO 2014」が開催された。今年のテーマは「The Future of Now：Always On, Always Connected.」。今回は「インターネット動画市場はオレが創る！～テレビ局の新たな取り組み」と題して行われた日本テレビ放送網の船越雅史氏とGCAサヴィアンの久保田朋彦氏のセッションをレポートする。
VOD事業に新旋風を巻き起こす日本テレビ
「明日、ママがいない」「戦力外捜査官」など、今シーズン話題のドラマを提供している日本テレビ放送網（以下、日本テレビ）。そんな同社は、放送中のバラエティ番組やドラマのインターネット無料配信キャンペーンやHuluの日本事業買収など、業界の注目を集めている。
テレビ局が今後、どのようなビジネスモデルでビデオ・オン・デマンド（VOD）事業に取り組み、展開していくべきかについて、日本テレビ 事業局コンテンツ事業部長 船越雅史氏とGCAサヴィアン マーケティングオフィサー 久保田朋彦氏のセッションが繰り広げられた。
（右）GCAサヴィアン マーケティングオフィサー 久保田朋彦氏
久保田：今日は、日本テレビのVOD事業の過去・現在・未来について、お話を伺えればと思います。まず初めに、日本テレビの放送外収入はどのくらいでしょうか。また、すでに動画配信サイト「日テレオンデマンド」を運営されていますが、過去の歴史も踏まえて、今はどのようなかたちで取り組まれていますか。
船越：現状では、日本テレビの放送外収入は20～30％程度で、決して多くはありません。会社としての目標は、2020年までには、放送外収入の比率を半分にまで引き上げたいと考えています。それを実現するいくつかの柱として、旧来から取り組んでいる映画事業、イベント事業、通販事業などがあり、VOD事業もその一つの柱です。
日本テレビは2005年頃に、他社に先駆けていち早く「第2日本テレビ」というインターネット動画配信サービスをつくった歴史がありますが、見事に失敗しました。失敗した理由としては、インフラ環境が整っていなかったこと、またインターネット配信事業に対する理解不足などがありました。
そのような過去があったこともあり、その後、なかなかインターネット配信事業に取り組むには至りませんでした。しかし、そこから様々な壁を乗り越えて、一昨年、「日テレオンデマンド」を事業として立ち上げました。
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安成 蓉子（編集部）（ヤスナリ ヨウコ）
翔泳社 メディア編集部門 ビジネス編集統括 第2メディア編集部 部長 兼 Biz/Zine編集長
慶應義塾大学文学部卒業。専門商社で営業を経験し、2012年翔泳社に入社。マーケティング専門メディア『MarkeZine』の編集・企画・運営に携わる。2016年、雑誌『MarkeZine』を創刊し、新規事業を創出。2019年4月～2026年3月、MarkeZine 4代目編集長。2025年4月よりBiz/Zine編集長を兼任。2026年4月より現職。編集業務と並行して、デジタル...※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
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