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2023年のアプリ広告を振り返り!調査データからひも解く、今後のアプリマーケティング戦略

 スマートフォンが普及し、誰もがアプリに触れられるようになった昨今、アプリ開発へと乗り出す企業は少なくない。こうした中、企業はどのようにアプリマーケティングを進めていけばいいのだろうか。今回はユニティ・テクノロジーズの峯氏に、アプリマーケティングの概況とモバイルアプリ広告のトレンドを取材。今後の戦略を練るうえで押さえておくべきポイントも伺った。

UnityとironSourceが合併

MarkeZine編集部(以下、MZ):今回は、2023年のモバイルアプリ広告の概況について伺います。まず自己紹介をお願いできますか。

峯:ユニティ・テクノロジーズ(以下、Unity)は、ゲームを作るときに使われるツールの提供を事業の中心に展開しています。ゲーム開発という特にゲームエンジン領域は、2022年の調査ではモバイルゲームトップ1,000のうち70%以上がUnityを使って作られているなど、ゲームエンジンとして世界最大のシェアを占めています。

 私自身は元々、2016年にイスラエルのironSourceへジョインし、日本オフィスの1人目の社員として日本における事業の立ち上げから携わっていました。2022年にUnityと合併したため、同社でデベロッパー様のグロースをサポートする広告部門に所属しています。

MZ:合併の背景を教えてください。

峯:当社は開発支援から成功支援の流れを作るため、広告出稿によるユーザー獲得やマネタイズのサービスにも力を入れています。ironSourceとの合併はこの流れの中で実現したものです。

 ironSourceのプラットフォームは、アプリマーケティング分野におけるワンストップショップを提供しています。事業会社の本来の責務である「より良いサービスの創出」に専念できる環境を創り出せ、収益を開発投資に回すことでクリエイターがどんどんゲームを作っていくサイクルの実現を目指すUnityの思いと通じるものがありました。

 このように同じDNAとビジョンを共有する2社が、より完全なプラットフォームを構築するために一緒になったということです。

アプリ市場、マネタイズ戦略の見直しが求められる

MZ:2023年のアプリ市場はどういった動きだったのでしょうか。

峯:日本のアプリランキングを見てみると、上位のほとんどがグローバルのタイトルとなっています。海外では、多くが課金と広告によるハイブリッド型の収益モデルです。一方、日本ではまだ課金モデル主体のケースが多く見られます。

Unity Technologies Japan<br />Senior Growth Manager, Japan 峯 秀一郎氏
Unity Technologies Japan
Senior Growth Manager, Japan 峯 秀一郎氏

峯:このアプリ内課金が進んでいることについて調査データからひも解いてみましょう。

 data.aiの調査では、消費者向けモバイルゲームの売り上げは減少傾向にあることが示されていました。2021年までは右肩上がりだったのですが、2022年には5%減少、2023年はさらに3%減少して1,070億ドルになる予測です。

 またUnity LevelPlayのデータでは、アプリ内課金をベースとしたジャンル(RPG、カジノ、パズル、シミュレーション、ラッキーリワード)の広告収益は、2020年以来着実に増加しています。当社のGaming Reportでは、DAU(Daily Active Users)はグローバル全体で8%増加したにもかかわらず、課金ユーザーは2%減少しています。

 加えて、ユーザーは月額課金や買い切りよりも、アプリ内課金および広告を好む傾向にあることも調査結果として出ています。広告収益モデル導入によってユーザー体験が阻害される可能性は低いでしょう。

ユーザーは月額課金や買い切りよりも、アプリ内課金および広告を好む傾向にある
ユーザーは月額課金や買い切りよりも、アプリ内課金および広告を好む傾向にある

峯:また直近では、運営による定期的なアップデートや実施内容も増加傾向である中で、ユーザーが1つのゲームを長くプレイする傾向も強くなってきています。コアゲームに関するアップデートのほか、実績解除やチャレンジの活用が多くなってきています。

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2023年のモバイルアプリマーケティングを振り返る

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この記事の著者

和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)

 IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:ironSource Japan合同会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2023/11/10 10:30 https://markezine.jp/article/detail/42052

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