SHOEISHA iD

※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(メールアドレス&パスワード)でログインいただけます

おすすめのイベント

おすすめの講座

おすすめのウェビナー

マーケティングは“経営ごと” に。業界キーパーソンへの独自取材、注目テーマやトレンドを解説する特集など、オリジナルの最新マーケティング情報を毎月お届け。

『MarkeZine』(雑誌)

第105号(2024年9月号)
特集「Update:BtoBマーケティングの進化を追う」

MarkeZineプレミアム for チーム/チーム プラス 加入の方は、誌面がウェブでも読めます

業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究(AD)

データ活用で、オンラインと店舗をシームレスに連携──ユナイテッドアローズはいかにして革新を実現したか

 ユナイテッドアローズは、店舗とEC・アプリなどオンラインの双方で購買を行うクロスユースを促すため、オムニチャネルのマーケティング戦略を展開。データを活用することで顧客一人ひとりに適した広告配信を実現し、LTV向上を推進している。本記事では、取り組みの支援を行ったCriteoとオプトを交え、オムニチャネル戦略と顧客のLTVを高めるデータ連携・活用のポイントを探った。

ユナイテッドアローズ、オプト、Criteoの3社で取り組みを推進

MarkeZine編集部(以下、MZ):はじめに自己紹介をお願いします。

平井:ユナイテッドアローズが展開する全ブランド・レーベルのマーケティングを横断的に行っています。検索連動型広告・ダイナミック広告をはじめ、アフィリエイトやSNSなど幅広いデジタル広告を、PRチームと連携しながらディレクションしています。

佐々木:同じくユナイテッドアローズで、アプリの開発・改善・広告などを担当しています。当社のアプリは店舗での利用が多いため、販売部の店舗メンバーとも協力しつつ、体験価値の向上をミッションとして改善に取り組んでいます。

左:株式会社ユナイテッドアローズ OMO本部デジタルマーケティング部 デジタルプロモーション課 デジタル広告チーム チームリーダー 平井勝哲氏、右:株式会社ユナイテッドアローズ OMO本部デジタルマーケティング部 エグゼクティブマネージャー 佐々木慎朗氏
左:株式会社ユナイテッドアローズ OMO本部デジタルマーケティング部 デジタルプロモーション課
デジタル広告チーム チームリーダー 平井勝哲氏、
右:株式会社ユナイテッドアローズ OMO本部デジタルマーケティング部 エグゼクティブマネージャー 佐々木慎朗氏

津志:オプトで主にECを担当業種として、運用コンサルティングに取り組んでいます。ユナイテッドアローズ社ではアプリ領域をメインで支援させていただいています。

松尾:Criteoでリテーラー様・ブランド様に対してリターゲティングを中心としたマーケティングソリューションを提供し、広告運用をサポートするチームの責任者を務めています。

左:株式会社オプト アドパフォーマンスコンサルティング1部 津志朱音氏、右:CRITEO株式会社 Head of Key Retailer & Brand, Solution Sales 松尾友直氏
左:株式会社オプト アドパフォーマンスコンサルティング1部 津志朱音氏、
右:CRITEO株式会社 Head of Key Retailer & Brand, Solution Sales 松尾友直氏

平井:ユナイテッドアローズでは、戦略策定から分析支援、効果測定やレポーティングなどをオプト社に伴走いただき、より技術的な部分やソリューションのサポートをCriteo社にお願いしています。

来店に至るまでの過程で、デジタル接点は不可欠に

MZ:昨今、小売業界ではOMOやオムニチャネルの重要性が注目されていますが、現状をどのようにお考えですか。

平井:コロナ禍でデジタル化が一気に加速しました。ユナイテッドアローズでは「店舗ドリブン」を掲げていますが、オンラインでも接点を持つことの重要性を痛感し、コロナ禍以降はデジタル施策の幅を広げています。

 その成果もあり、近年では店舗もECもアプリも、ご自身の状況に応じて活用される「クロスユース」のお客様が増えております。このように消費行動が多様化する昨今だからこそ、来店や購買に至るまでの各過程でお客様との接点を保持し続ける必要性を感じており、アプリやLINE、SNSなどデジタル施策は欠かせません。

津志:小売業界では、売り上げやROASをKPIとして広告運用をするケースが多いです。ただ、昨今はLTVや店舗来訪数の最大化を目指すことも注目されるようになり、広告に求められることが複雑かつ広域になっています。

 OMOで顧客接点を持ち続けることが重要であるにもかかわらず、Web上のデータのみでは施策の良し悪しが正しく判断できません。EC・アプリ・店舗の分断されたデータをいかに連携するかが、ポイントだと実感しています。

松尾:リアルとデジタルを統合した施策において課題を持つ企業様が増えていると感じます。両者を統合しつつ、LTVなどより中長期的なビジネスKPIを設定し、評価を行う環境構築が必要になっています。

次のページ
店舗POSデータをオンライン施策に活かす、ユナイテッドアローズの取り組みとは

この記事は参考になりましたか?

  • Facebook
  • X
  • Pocket
  • note
関連リンク
業界キーパーソンと探る注目キーワード大研究連載記事一覧

もっと読む

この記事の著者

那波 りよ(ナナミ リヨ)

フリーライター。塾講師・実務翻訳家・広告代理店勤務を経てフリーランスに。 取材・インタビュー記事を中心に関西で活動中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:CRITEO株式会社

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

この記事は参考になりましたか?

この記事をシェア

MarkeZine(マーケジン)
2024/10/01 11:00 https://markezine.jp/article/detail/46692

Special Contents

PR

Job Board

PR

おすすめ

イベント

新規会員登録無料のご案内

  • ・全ての過去記事が閲覧できます
  • ・会員限定メルマガを受信できます

メールバックナンバー

アクセスランキング

アクセスランキング