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ドワンゴが展開する、カルチャードリブンなマーケティングソリューション(AD)

Z世代・α世代に届く!“マス不在”の時代における、サブカルチャーを絡めたコンテンツ制作の極意とは

「サブカル特化×ワンストップの制作」で、新たな価値を創造する

MZ:Subculture Contents Studioはどういったサービスでしょうか。立ち上げた背景についても伺えますか。

髙橋:サブカルを軸に、それぞれの企業様に合わせた形式を問わないあらゆるコンテンツをご提案し、プランニングから実行までワンストップでご提供するサービスです。

 立ち上げた背景としては、多くの方が「ドワンゴ」といったら「ニコニコ」というイメージを持ってくださっています。しかし我々はニコニコの運営にとどまらない、いちプラットフォームの枠組みを超えたコンテンツ作りや若者に関するマーケティングの知見を持っています。それらを用いて、企業様に新しい価値を提供していくべきだと考えたからです。

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MZ:Subculture Contents Studioを活用するメリットについてお話しください。

髙橋:企画の立案から多様なクリエイターやインフルエンサーのキャスティング、クリエイティブ制作から発信までワンストップで対応できるので、あらゆるコストを抑えつつ、まるごと任せられるのが一番のメリットです。

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髙橋:ドワンゴの強みは、長年のプラットフォーム運営によって培ったUGCの知見と、実際にイベントをやってきた実績です。今伸びているコンテンツや日々目まぐるしく変わるネットトレンドを押さえることはもちろん、各カルチャージャンルのクリエイターとのネットワークも持っています。またオンライン・オフライン問わず、イベント運営の経験も豊富です。

 Subculture Contents Studioを活用いただくことで、企業様にそういった分野の知識や事例がなくても、新しい切り口でプロモーションを仕掛け、新規顧客へのアプローチをすることが可能です。

カルチャードリブンの最前線へ 

MZ:カルチャー起点でコンテンツを展開させていった取り組み事例について、伺えますでしょうか。

髙橋:Hondaさんと手がけた施策は、YouTubeやX(旧Twitter)、特設ページを活用し、色々なカルチャーを巻き込んでコンテンツ展開した好事例でした。キャスティングした方々が、アーティスト、声優、VTuber、ストリーマーなど、各カテゴリーのそうそうたる著名人を集めた共創施策になりました。彼らのX(旧Twitter)総フォロワー数だけでも700万を超えています。他のプラットフォームも含めると、おそらくその2〜3倍の方にリーチできたのではないかと思います。

 他にも、キヤノンさんとは「コスプレ撮影」という文脈で、写真を撮りたい人と撮られたい人を見事にマッチングしてインサイトを結びました。三井化学さんは、BtoB企業としての意外性が話題になり、同業他社に先がけてZ世代への認知拡張ができたと好評をいただきました。その他にもサブカルチャーを活用した多数の事例が存在します。

MZ:カルチャー起点でマーケティングに挑戦しようと考えている企業様に向けて、伝えておきたいことはありますか。

髙橋:現時点で若年層から興味を持たれているかどうかは、重要ではないと考えています。それよりも、これからどのようなメッセージ(コンテンツ)を発信するかが肝心です。施策次第で、持たれる印象を一気に変えられますから。まずはフランクな壁打ちからスタートしていくので、お気軽にご相談いただきたいですね。

MZ:今後の展望や展開、意気込みについてお話しください。

髙橋:Subculture Contents STUDIOの立ち上げを皮切りに、「サブカルチャーといえばドワンゴ」というイメージ定着を目指すとともに、より多くの企業様とサブカルを巻き込んだコンテンツ制作をご一緒できたらうれしいです。そのために、しっかりとお力添えできればと思います。

Subculture Contents Studioの全貌はこちらから!

本記事を通して、Subculture Contents Studioに少しでも興味を持ってくださった企業様はお気軽にお問い合わせください。

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この記事の著者

落合 真彩(オチアイ マアヤ)

教育系企業を経て、2016年よりフリーランスのライターに。Webメディアから紙書籍まで媒体問わず、マーケティング、広報、テクノロジー、経営者インタビューなど、ビジネス領域を中心に幅広く執筆。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

提供:株式会社ドワンゴ

【AD】本記事の内容は記事掲載開始時点のものです 企画・制作 株式会社翔泳社

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MarkeZine(マーケジン)
2024/01/15 18:44 https://markezine.jp/article/detail/44420

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