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『MarkeZine』(雑誌)

第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

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【100号特集】24社に聞く、経営構想におけるマーケティング

「OMOの推進」と「若年層の獲得」を着々と進めるユナイテッドアローズの構想

 ECのリニューアルやロイヤルティプログラム「UAクラブ」のリリースなど、着実にDXとOMOの推進を行ってきたユナイテッドアローズ。本記事では、中期経営計画の主要戦略にデジタルを掲げる同社が描くマーケティングの構想や直近の取り組みを聞いた。

※本記事は、2024年4月刊行の『MarkeZine』(雑誌)100号に掲載したものです

【100号特集】24社に聞く、経営構想におけるマーケティング

「競争」から「共創」へ 日本マーケティング協会の新定義が示す、これからのマーケティングのあり方
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─ 「OMOの推進」と「若年層の獲得」を着々と進めるユナイテッドアローズの構想(本記事)
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「お金を前へ。人生をもっと前へ。」どこまでもミッションドリブンなマネーフォワードのマーケティング

OMOの推進と若年層の獲得に注力

──最初に御社が中長期の目線で重要視しているテーマを教えてください。

 ユナイテッドアローズの中期経営計画では3つの主要戦略のうちの1つにデジタルを掲げており、デジタルを中心に据えた戦略をとっています。デジタルの中でもマーケティング領域で重要視しているのはOMOの推進で、店舗とECどちらでも購入いただき、LTV(生涯顧客価値)を高める取り組みに力を入れています。

 また、これまでの主要顧客は30代から40代が中心でしたが、店舗の顧客単価を見ると20代の支出額も多く、購買人数はまだ伸びしろがあることが見えているので、若年層の方とコミュニケーションをとり、新たな関係性を築くことにも力を入れていきます。

株式会社ユナイテッドアローズ OMO本部本部長 岩井一紘(いわい・かずひろ)氏 ダイレクトマーケティング、デジタルマーケティングのコンサルティング業務に従事。2012年よりシャトレーゼにて販売企画部を管轄。デジタルマーケティングや事業開発などを行う。2021年からは富澤商店にてマーケティング部を立ち上げ、ブランド開発、コミュニケーション領域の事業開発を行う。現在ユナイテッドアローズのデジタルマーケティング部門を管轄。OMO戦略を推進。
株式会社ユナイテッドアローズ OMO本部本部長 岩井一紘(いわい・かずひろ)氏
ダイレクトマーケティング、デジタルマーケティングのコンサルティング業務に従事。2012年よりシャトレーゼにて販売企画部を管轄。デジタルマーケティングや事業開発などを行う。2021年からは富澤商店にてマーケティング部を立ち上げ、ブランド開発、コミュニケーション領域の事業開発を行う。現在ユナイテッドアローズのデジタルマーケティング部門を管轄。OMO戦略を推進。

──御社はこの数年でECのリニューアルや新しいロイヤルティプログラム「UAクラブ」のリリースなど、着実にデジタル化を推進してきました。現時点で得られている成果はありますか?

 コロナ禍でDXを推進し、CRMの取り組みも強化してきた結果、2023年に離反戻りが増えました。コロナ禍の影響が弱まりファッションへの支出が増えた要因もあると思いますが、デジタル上でコミュニケーションを続けたことの成果だと捉えています。

──離反してしまったお客様を引き戻すためにどのような施策を実施していたのでしょうか?

 ユナイテッドアローズが大切にしていることを中心に据えてコミュニケーションをとっていました。たとえば、リサーチで競合他社に比べて旅行やレストランに行くときの服としてユナイテッドアローズの想起率が高いことがわかりました。

 品のある格好でおしゃれをして出かけたいオケージョンが来ると想起してもらえているので、その想起率を高められるよう、ラグジュアリーなホテルで撮影したスタイリング写真をSNSで投稿したり、UAクラブの会員向けのメールで配信したりと、細かくコミュニケーションをとるようにしています。MA(マーケティングオートメーション)も活用して最適化しているので、メルマガの開封率も高いです。

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この記事の著者

道上 飛翔(編集部)(ミチカミ ツバサ)

1991年生まれ。法政大学社会学部を2014年に卒業後、インターネット専業広告代理店へ入社し営業業務を行う。アドテクノロジーへの知的好奇心から読んでいたMarkeZineをきっかけに、2015年4月に翔泳社へ入社。7月よりMarkeZine編集部にジョインし、下っ端編集者として日々修業した結果、2020年4月より副...

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/06/20 10:45 https://markezine.jp/article/detail/45484

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