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第107号(2024年11月号)
特集「進むAI活用、その影響とは?」

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【100号特集】24社に聞く、経営構想におけるマーケティング

「競争」から「共創」へ 日本マーケティング協会の新定義が示す、これからのマーケティングのあり方

 2024年1月、公益社団法人 日本マーケティング協会はマーケティングの新定義を発表した。実に34年ぶりの刷新である。本稿では同協会の高石一朝氏と河野安彦氏にインタビュー。刷新の背景やポイント、これからのマーケティングについてうかがった。

※本記事は、2024年4月刊行の『MarkeZine』(雑誌)100号に掲載したものです

【100号特集】24社に聞く、経営構想におけるマーケティング

─ 「競争」から「共創」へ 日本マーケティング協会の新定義が示す、これからのマーケティングのあり方(本記事)
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なぜ今か―― 34年ぶりの刷新を決断した背景

――はじめに、今回の定義刷新の背景についてお聞かせください。

河野:デジタル化が進み、マーケティングが大きく変わりつつある中、定義の見直しを求める声は以前からあがっていました。また、世界最大のマーケティング組織であるアメリカ・マーケティング協会が定義の刷新を重ねている一方で、日本マーケティング協会は1990年の制定以来、変わらず同じ定義を使っていることにも課題を感じていました。しかし、長期にわたって広く使われている定義を変えるとなると、各方面に大きく影響が出てしまうのではと考えていたのです。

 そのような中、コロナ禍で消費者行動も企業側のビジネスモデルも大きく変わり、DXは喫緊の課題に。また、近年は環境問題への意識の変化がマーケティングにも影響を与えるようになりました。

公益社団法人 日本マーケティング協会 マーケティング開発事業局 検定事業部 部長 兼 国際事業部 部長/ゼネラルマネージャー 河野安彦氏東京大学大学院修士課程修了。リサーチ・コンサルティングファームにて市場競合調査、新商品開発支援、新サービス創出支援等のコンサルティングに従事。その後、シンクタンクにて消費者購買行動などのマーケティング領域の研究に従事。現在、日本マーケティング協会職員。武蔵大学非常勤講師。
公益社団法人 日本マーケティング協会 マーケティング開発事業局 検定事業部 部長 兼 国際事業部 部長/ゼネラルマネージャー 河野安彦氏
東京大学大学院修士課程修了。リサーチ・コンサルティングファームにて市場競合調査、新商品開発支援、新サービス創出支援等のコンサルティングに従事。その後、シンクタンクにて消費者購買行動などのマーケティング領域の研究に従事。現在、日本マーケティング協会職員。武蔵大学非常勤講師。

 やはり、このタイミングで変えなければならないと、2023年6月に理事長に就任した恩藏直人先生のリードのもと刷新を決断しました。

―― 具体的にどのように刷新を進めたのでしょうか?

高石:恩藏理事長を含む11名の委員から成るマーケティング定義委員会を立ち上げました。アカデミックと実務の領域に携わる方々がバランスよく参加されたこともあり、バラエティ豊かな視点を取り入れられたと自負しています。

 議論は4回の全体本会議と3回の小委員会の往復作業を通して実施。積極的な意見交換を経て、以下の新定義を作り上げました。

(マーケティングとは)顧客や社会と共に価値を創造し、その価値を広く浸透させることによって、ステークホルダーとの関係性を醸成し、より豊かで持続可能な社会を実現するための構想でありプロセスである。

注1)主体は企業のみならず、個人や非営利組織等がなり得る。

注2)関係性の醸成には、新たな価値創造のプロセスも含まれている。

注3)構想にはイニシアティブがイメージされており、戦略・仕組み・活動を含んでいる。

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この記事の著者

和泉 ゆかり(イズミ ユカリ)

 IT企業にてWebマーケティング・人事業務に従事した後、独立。現在はビジネスパーソン向けの媒体で、ライティング・編集を手がける。得意領域は、テクノロジーや広告、働き方など。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/06/20 09:44 https://markezine.jp/article/detail/45363

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