著者情報
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フリーランスのライター・編集者。大学生時代より雑誌連載をスタートし、音楽誌やカルチャー誌などで執筆。2000年に書籍『ナゴムの話』（太田出版刊）を上梓。音楽誌『FLOOR net』編集部勤務ののちWeb制作を学び、2005年よりWebデザイン・マーケティング誌『Web Designing』の編集を行う。2008年より『上野経済新聞』の記者も務める。近年はクリエイターをはじめマーケターや経営者の方々の取材を多く手がけている。
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
執筆記事
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顧客行動が複雑化する今、DNPが推奨するオンライン・オフラインを横断するマーケティング手法
3月11日の「MarkeZine Day 2020 Spring」に、大日本印刷（以下、DNP）で20年来CRM実現のため業務コンサルティングを担ってきた小路朋之氏が登壇した。オンライン・オフラインを行き来し、複雑化する顧客行動の現状と、そうした中でどのようなマーケティングが必要となるかが語られた。
322020/04/27
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事業主、代理店、プラットフォーマーが語るSMB領域の広告活動の現状
デジタル広告の勢いが止まらない――世界的に見ても現在の広告費をけん引するのはデジタル分野であり、日本でも二桁成長を続けている。また、今や大企業だけではなくSMBと呼ばれる中堅・中小企業でもデジタル広告が当たり前の選択肢になっている。BEENOS（ビーノス）株式会社の子会社で、お酒の買取サービスを展開するJOYLAB（ジョイラボ）株式会社は、代理店経由で運用型広告「LINE広告」の出稿を本格的に開始し、着実な成果を上げてきた。SMB領域における広告活動の状況を探るべく、事業主、代理店、プラットフ...
182020/04/01
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イオンの新ジャンル「バーリアル」、Twitter活用で認知向上と来店促進ができた理由とは
イオンが展開するプライベートブランド「トップバリュ」の新ジャンル「バーリアル」は、累計販売数20億本を突破する人気商品だ。同商品のキャンペーンをTwitterで行ったところ、多くの新規顧客を獲得できたという。キャンペーンの内容や成果について、同社でオンライン・オフラインの広告を手がける松本裕氏に話をうかがった。
422020/03/09
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セプテーニ×「VeleT」のタッグで見えた、デジタル広告の課題と解決策
フルファネルでの動画広告活用が求められるようになっている昨今、デジタルマーケティング支援を手がけるセプテーニでは、アルファアーキテクトの動画広告ソリューション「VeleT（ベレット）」を提案することで、クライアントから好評を得ているという。両社がタッグを組むことでどのような相乗効果があるのだろうか。Septeni Japanの千田拓也氏とVeleTを提供するアルファアーキテクトの伊藤展人氏に話をうかがった。
2942020/01/30
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KPI比489％の成果も TikTok広告におけるインフルエンサー活用の最前線
TikTokユーザーに広くリーチすることができる手段として注目されているのが、インフルエンサーの起用。TikTokの広告メニューと組み合わせて展開することで成果を上げている企業も出てきている。TikTokで100万以上のフォロワーを抱える人気インフルエンサーのミスターヤバタン氏を起用したキャンペーンを展開したのが、ドミノ・ピザ。KPIに対し489％の成果も記録したという。ドミノ・ピザ ジャパンの小山魁理氏とTikTok Adsの南部歩氏、そしてヤバタン氏本人にインフルエンサー施策のポイントと成...
1422019/12/20
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まだ見ぬ顧客を可視化せよ フルファネルでビジネスを加速させるNAVITIME×ヴァリューズの挑戦
ナビタイムジャパンのオウンドメディアソリューションでは、法人向けに店舗検索や経路案内、施設・商品のデータ管理と関連情報提供や顧客行動分析まで、店舗販促やWebマーケティングをトータルに支えるサービスを提供している。さらに、データマーケティングで企業を支援しているヴァリューズと組むことで両社の強みを活かし、コンテンツへの誘導から来店のきっかけ作りまで一気通貫のマーケティングを手がけることになったという。その取り組みの内容に迫る。
752019/12/18
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エン・ジャパンはストーリーズ広告への投資を4倍に インスタ広告をダイレクトレスポンスで活用する方法
Instagramの最新のトレンドやビジネス活用方法を紹介するイベント「Instagram Day Tokyo 2019」より、ダイレクトレスポンス目的のInstagram広告活用についてのセッションレポートをお届けする。キャンペーン設計、シグナル、クリエイティブ最適化といった3つのポイントの他、エン・ジャパンの田中奏真氏を招いたパネルディスカッションでは具体的な取り組みについても語られた。
2372019/12/17
